前場コメント No.15 東洋ゴム、ブリヂストン、加賀電子、ＪＰＨＤ、日立マクセルなど
★11:01 東洋ゴム－ＪＰモルガンが目標株価引き上げ トップピックとして推奨
東洋ゴム<5105.T>が3日続伸。ＪＰモルガン証券では、投資判断「Overweight」を継続、目標株価を2600円→2700円と引き上げた。トップピックとして推奨。
米国でのワイドLTRを中心とした拡販でミックスの大幅改善が継続、免震ゴム関連の追加引当リスクの低減も株価の支援材料と見られる。拡大する北米ライトトラック市場の中期的な見通しと同社のタイヤ事業の量的拡大ポテンシャル。さらには今後立ち上がる新拠点（マレーシア、北米）の収益貢献にも注目。
業績回復の初期段階であることから、セクター平均に対して若干ディスカウントするも、米国コア事業構造的な回復と免震ゴム関連の特別損失の一巡で、バリュエーションの水準訂正は続く公算が大きいとした。
東洋ゴム<5105.T>が3日続伸。ＪＰモルガン証券では、投資判断「Overweight」を継続、目標株価を2600円→2700円と引き上げた。トップピックとして推奨。
米国でのワイドLTRを中心とした拡販でミックスの大幅改善が継続、免震ゴム関連の追加引当リスクの低減も株価の支援材料と見られる。拡大する北米ライトトラック市場の中期的な見通しと同社のタイヤ事業の量的拡大ポテンシャル。さらには今後立ち上がる新拠点（マレーシア、北米）の収益貢献にも注目。
業績回復の初期段階であることから、セクター平均に対して若干ディスカウントするも、米国コア事業構造的な回復と免震ゴム関連の特別損失の一巡で、バリュエーションの水準訂正は続く公算が大きいとした。
★11:04 ブリヂストン－ＪＰモルガンが「OW」継続 会社計画への上ぶれ余地が残ると判断
ブリヂストン<5108.T>がもみ合い。ＪＰモルガン証券では、米国での値上げ浸透に加え、鉱山用タイヤ需要の想定以上の回復で会社計画への上ぶれ余地が残ると判断。投資判断「Overweight」、目標株価5100円を継続。
原料安メリットが一巡する15.12期以降の中期的な収益水準、および収益性が高い鉱山用超大型タイヤの需要回復の時期が重要な投資論点。また、相対的に強固なバランスシートと安定したキャッシュフローを原資に株主還元に対するスタンスにも注目するとした。
ブリヂストン<5108.T>がもみ合い。ＪＰモルガン証券では、米国での値上げ浸透に加え、鉱山用タイヤ需要の想定以上の回復で会社計画への上ぶれ余地が残ると判断。投資判断「Overweight」、目標株価5100円を継続。
原料安メリットが一巡する15.12期以降の中期的な収益水準、および収益性が高い鉱山用超大型タイヤの需要回復の時期が重要な投資論点。また、相対的に強固なバランスシートと安定したキャッシュフローを原資に株主還元に対するスタンスにも注目するとした。
★11:04 ダイドーＧＨＤ－4日ぶり反発 ドリンク剤製造を行う子会社が群馬県館林市に新工場建設
ダイドーグループホールディングス<2590.T>が4日ぶり反発。同社は26日に、ドリンク剤受託製造市場でトップクラスのシェアを誇る子会社の大同薬品工業が群馬県館林市に新工場を建設すると発表した。
国内のドリンク剤市場は、少子高齢化などにより厳しい市場環境が続いているが、消費者の健康・美容の高まりによって、美容系ドリンクを中心に伸長傾向が見られるという。このような市場環境の中、大同薬品工業は取引先のニーズに迅速に応えるため首都圏に新工場を建設することとした。今後の収益拡大への寄与が期待され、買いが入っている。
ダイドーグループホールディングス<2590.T>が4日ぶり反発。同社は26日に、ドリンク剤受託製造市場でトップクラスのシェアを誇る子会社の大同薬品工業が群馬県館林市に新工場を建設すると発表した。
国内のドリンク剤市場は、少子高齢化などにより厳しい市場環境が続いているが、消費者の健康・美容の高まりによって、美容系ドリンクを中心に伸長傾向が見られるという。このような市場環境の中、大同薬品工業は取引先のニーズに迅速に応えるため首都圏に新工場を建設することとした。今後の収益拡大への寄与が期待され、買いが入っている。
★11:07 住友ゴム－ＪＰモルガンが目標株価引き上げ 新興国自動車販売の回復時期の見通しに注目
住友ゴム<5110.T>が3日ぶり反落。ＪＰモルガン証券では、投資判断「Neutral」を継続、目標株価は1700円→1800円と引き上げた。新興国を中心とする自動車販売の回復時期の見通しが同社固有の論点。新興国の新車用タイヤの依存度が高く、短期的に新興国の循環的な市場変動に左右される事業構造が続くと考えるためとした。
住友ゴム<5110.T>が3日ぶり反落。ＪＰモルガン証券では、投資判断「Neutral」を継続、目標株価は1700円→1800円と引き上げた。新興国を中心とする自動車販売の回復時期の見通しが同社固有の論点。新興国の新車用タイヤの依存度が高く、短期的に新興国の循環的な市場変動に左右される事業構造が続くと考えるためとした。
★11:10 加賀電子－底堅い ベンチャー投資活動を本格化
加賀電子<8154.T>が底堅い。同社は25日、「中期経営計画2018」に掲げた成長戦略の一環として、ベンチャー投資活動を本格化すると発表した。
総額50億円を約3年間かけてベンチャー企業・事業への投資活動を実施する。「中期経営計画2018」に掲げるような重点市場（車載、環境、通信、産業機器、アミューズメント）や新規事業分野（医療・ヘルスケア、素材）などで広くベンチャー企業を発掘していき、同社のグローバルな企業間ネットワークとベンチャー企業のユニークな発想力や高い技術力とを組み合わせて、新たなイノベーションを創出する考え。
加賀電子<8154.T>が底堅い。同社は25日、「中期経営計画2018」に掲げた成長戦略の一環として、ベンチャー投資活動を本格化すると発表した。
総額50億円を約3年間かけてベンチャー企業・事業への投資活動を実施する。「中期経営計画2018」に掲げるような重点市場（車載、環境、通信、産業機器、アミューズメント）や新規事業分野（医療・ヘルスケア、素材）などで広くベンチャー企業を発掘していき、同社のグローバルな企業間ネットワークとベンチャー企業のユニークな発想力や高い技術力とを組み合わせて、新たなイノベーションを創出する考え。
★11:11 ＪＰＨＤ－反発 ベトナムで2カ所の幼稚園を9月開業 日経報道
ＪＰホールディングス<2749.T>が反発。5月26日付け日本経済新聞・朝刊で、同社が9月、ベトナムで2カ所の幼稚園を開業すると伝えられた。
現地の1歳以上の未就学の子供を対象に、1施設につき50～60人を受け入れるもの。今年度中にほかの東南アジアの国への進出も決める方針。少子化の進む国内は2025年までに保育施設の需要がピークを迎えるとみているとし、海外市場に活路を求めると報じられた。
ＪＰホールディングス<2749.T>が反発。5月26日付け日本経済新聞・朝刊で、同社が9月、ベトナムで2カ所の幼稚園を開業すると伝えられた。
現地の1歳以上の未就学の子供を対象に、1施設につき50～60人を受け入れるもの。今年度中にほかの東南アジアの国への進出も決める方針。少子化の進む国内は2025年までに保育施設の需要がピークを迎えるとみているとし、海外市場に活路を求めると報じられた。
★11:12 日立マクセル－3日ぶり反落 充放電中のリチウムの動き 正負極同時のリアルタイム観察に成功
日立マクセル<6810.T>が3日ぶり反落。25日に、電池断面のリアルタイム観察技術を用いて、これまで不可能と考えられていた充放電中の電解液系リチウムイオン電池内部における正極および負極内のリチウム濃度分布を、同時に同一視野内で、リアルタイムに計測することに、世界で初めて成功したと発表した。
この技術により、寿命特性・出力特性などのリチウムイオン電池に必要な基本性能を改善するとともに、発熱・発火の直接的な原因となるリチウムデンドライトの発生確率を大幅に低減し、大電流で使用されるすべてのリチウムイオン電池の安全性を飛躍的に向上させるための指針が得られるとしている。しかし、マーケットの反応は限定的だ。
日立マクセル<6810.T>が3日ぶり反落。25日に、電池断面のリアルタイム観察技術を用いて、これまで不可能と考えられていた充放電中の電解液系リチウムイオン電池内部における正極および負極内のリチウム濃度分布を、同時に同一視野内で、リアルタイムに計測することに、世界で初めて成功したと発表した。
この技術により、寿命特性・出力特性などのリチウムイオン電池に必要な基本性能を改善するとともに、発熱・発火の直接的な原因となるリチウムデンドライトの発生確率を大幅に低減し、大電流で使用されるすべてのリチウムイオン電池の安全性を飛躍的に向上させるための指針が得られるとしている。しかし、マーケットの反応は限定的だ。
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