前場コメント No.6 保土谷、愛眼、日揮ＨＤ、メック、パーソルＨＤ、青山商
★9:17 保土谷化学工業－急落 通期営業益を下方修正 上期は65％減
保土谷化学工業<4112.T>が急落。同社は11日、26.3期通期の連結営業利益予想を従来の50.0億円から35.0億円（前期比28.2％減）に下方修正すると発表した。
上期において、機能性色素セグメントにおける有機EL材料の販売が当初の想定ほど伸びず、計画を下回ったことなどを踏まえた。
26.3期上期（4-9月）の連結営業利益は15.3億円（前年同期比64.8％減）だった。
保土谷化学工業<4112.T>が急落。同社は11日、26.3期通期の連結営業利益予想を従来の50.0億円から35.0億円（前期比28.2％減）に下方修正すると発表した。
上期において、機能性色素セグメントにおける有機EL材料の販売が当初の想定ほど伸びず、計画を下回ったことなどを踏まえた。
26.3期上期（4-9月）の連結営業利益は15.3億円（前年同期比64.8％減）だった。
★9:18 愛眼－急騰 上期営業黒字転換 価格改定などが寄与
愛眼<9854.T>が急騰。同社は11日、26.3期上期（4-9月）の連結営業損益は2億0600万円の黒字（前年同期は4600万円の赤字）だったと発表した。
店舗での対面型販売が平時の状態に戻り、増収となった。一部商品の価格改定、品目別売上構成比の変化や、改装費用の圧縮や経費コントロールに努めたことも寄与した。
愛眼<9854.T>が急騰。同社は11日、26.3期上期（4-9月）の連結営業損益は2億0600万円の黒字（前年同期は4600万円の赤字）だったと発表した。
店舗での対面型販売が平時の状態に戻り、増収となった。一部商品の価格改定、品目別売上構成比の変化や、改装費用の圧縮や経費コントロールに努めたことも寄与した。
★9:21 日揮ＨＤ－急騰 通期営業損益を上方修正 上期は27％増
日揮ホールディングス<1963.T>が急騰。同社は11日、26.3期通期の連結営業利益予想を従来の210億円の黒字から280億円の黒字（前期は115億円の赤字）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは227億円。
総合エンジニアリング事業において海外プロジェクトの追加契約締結などにより売上計上額が増加しているほか、国内外の複数プロジェクトでの順調な工事遂行などにより採算が改善している。下期の想定為替レートを1米ドル145円（従来は140円）に見直したことも寄与する。
26.3期上期（4-9月）の連結営業利益は158億円（前年同期比26.9％増）だった。
日揮ホールディングス<1963.T>が急騰。同社は11日、26.3期通期の連結営業利益予想を従来の210億円の黒字から280億円の黒字（前期は115億円の赤字）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは227億円。
総合エンジニアリング事業において海外プロジェクトの追加契約締結などにより売上計上額が増加しているほか、国内外の複数プロジェクトでの順調な工事遂行などにより採算が改善している。下期の想定為替レートを1米ドル145円（従来は140円）に見直したことも寄与する。
26.3期上期（4-9月）の連結営業利益は158億円（前年同期比26.9％増）だった。
★9:31 メック－ストップ高買い気配 通期営業益を上方修正 株主優待制度の一部変更も発表
メック<4971.T>がストップ高買い気配。同社は11日、25.12期通期の連結営業利益予想を従来の50.0億円から55.0億円（前期比20.6％増）に上方修正すると発表した。利益率の高い製品の需要が堅調に推移した。また、販管費の抑制なども寄与した。市場コンセンサスは51.4億円。
25.12期3Q累計（1-9月）の連結営業利益は42.5億円（前年同期比16.4％増）だった。
併せて、期末配当予想を30円→60円（前期は25円）に修正することも発表した。年間配当は55円→85円（前期は45円）となる。
また、配当方針の変更も発表。変更前は「1株当たり年間配当金の維持・成長 」、「連結配当性向：30％目標」としていたが、変更後は「連結配当性向35％以上かつ連結株主資本配当率（DOE）4.0％以上」とした。25.12期より適用する。
さらに、株主優待制度の一部変更も発表。長期保有に対する優待制度を導入する。100株以上500株未満は、継続保有期間1年以上3年未満であればQUOカード1000円分、継続保有期間3年以上であればQUOカード2000円分となる。500株以上は、継続保有期間1年以上3年未満であればQUOカード2000円分、継続保有期間3年以上であればQUOカード3000円分となる。なお、経過措置として2025年12月末日基準の株主優待に限り、1年以上の継続保有条件はないとした。
従来は、100株以上500株未満はQUOカード1000円分、500株以上はQUOカード2000円分だった。
メック<4971.T>がストップ高買い気配。同社は11日、25.12期通期の連結営業利益予想を従来の50.0億円から55.0億円（前期比20.6％増）に上方修正すると発表した。利益率の高い製品の需要が堅調に推移した。また、販管費の抑制なども寄与した。市場コンセンサスは51.4億円。
25.12期3Q累計（1-9月）の連結営業利益は42.5億円（前年同期比16.4％増）だった。
併せて、期末配当予想を30円→60円（前期は25円）に修正することも発表した。年間配当は55円→85円（前期は45円）となる。
また、配当方針の変更も発表。変更前は「1株当たり年間配当金の維持・成長 」、「連結配当性向：30％目標」としていたが、変更後は「連結配当性向35％以上かつ連結株主資本配当率（DOE）4.0％以上」とした。25.12期より適用する。
さらに、株主優待制度の一部変更も発表。長期保有に対する優待制度を導入する。100株以上500株未満は、継続保有期間1年以上3年未満であればQUOカード1000円分、継続保有期間3年以上であればQUOカード2000円分となる。500株以上は、継続保有期間1年以上3年未満であればQUOカード2000円分、継続保有期間3年以上であればQUOカード3000円分となる。なお、経過措置として2025年12月末日基準の株主優待に限り、1年以上の継続保有条件はないとした。
従来は、100株以上500株未満はQUOカード1000円分、500株以上はQUOカード2000円分だった。
★9:31 パーソルＨＤ－急騰 上期営業益14％増 コンセンサス上回る
パーソルホールディングス<2181.T>が急騰。同社は11日、26.3期上期（4-9月）の連結営業利益（IFRS）は366億円（前年同期比14.0％増）だったと発表した。上期の会社計画は343億円。市場コンセンサスは329億円。
為替影響を受けたAsia Pacific SBUを除くすべてのセグメントが増収となったことが寄与した。主力のStaffing SBUは利益率の高い人材紹介事業が伸長した。
パーソルホールディングス<2181.T>が急騰。同社は11日、26.3期上期（4-9月）の連結営業利益（IFRS）は366億円（前年同期比14.0％増）だったと発表した。上期の会社計画は343億円。市場コンセンサスは329億円。
為替影響を受けたAsia Pacific SBUを除くすべてのセグメントが増収となったことが寄与した。主力のStaffing SBUは利益率の高い人材紹介事業が伸長した。
★9:34 青山商事－5日ぶり大幅反発 1株を3株に分割 基準日は26年3月31日
青山商事<8219.T>が5日ぶり大幅反発。同社は11日、株式分割を行うと発表した。2026年3月31日を基準日として、1株につき3株の割合をもって分割する。
青山商事<8219.T>が5日ぶり大幅反発。同社は11日、株式分割を行うと発表した。2026年3月31日を基準日として、1株につき3株の割合をもって分割する。
★9:34 青山商事－5日ぶり大幅反発 140万株・30億円を上限に自社株買い 割合は2.86％
青山商事<8219.T>が5日ぶり大幅反発。同社は11日、140万株・30億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2025年11月12日～2026年3月24日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は2.86％となる。
青山商事<8219.T>が5日ぶり大幅反発。同社は11日、140万株・30億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2025年11月12日～2026年3月24日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は2.86％となる。
★9:34 青山商事－5日ぶり大幅反発 上期営業益88％減も会社計画を上回る
青山商事<8219.T>が5日ぶり大幅反発。同社は11日、26.3期上期（4-9月）の連結営業利益は7700万円（前年同期比88.0％減）だったと発表した。中核事業のビジネスウェア事業や印刷・メディア事業が低調だったことなどが響いた。上期の会社計画の0円は上回った。
通期の連結売上高予想は従来の1307億円から1294億円（前期比1.2％減）に引き下げた。各段階利益は据え置くとしている。
なお株価は、減益着地となったものの、会社計画から上振れたことや、同日発表された自社株買いや株式分割が好感され、買いが優勢となっている。
青山商事<8219.T>が5日ぶり大幅反発。同社は11日、26.3期上期（4-9月）の連結営業利益は7700万円（前年同期比88.0％減）だったと発表した。中核事業のビジネスウェア事業や印刷・メディア事業が低調だったことなどが響いた。上期の会社計画の0円は上回った。
通期の連結売上高予想は従来の1307億円から1294億円（前期比1.2％減）に引き下げた。各段階利益は据え置くとしている。
なお株価は、減益着地となったものの、会社計画から上振れたことや、同日発表された自社株買いや株式分割が好感され、買いが優勢となっている。
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