前場コメント No.8 世紀東、千代建、データHR、Jフロント、日特塗、ゼオン

2024/05/09(木) 11:30
★9:45  世紀東急工業-大幅安 今期最終益35%増見込む 株主還元方針をDOE8%から6%に引き下げ
 世紀東急工業<1898.T>が大幅安。同社は8日、25.3期通期の連結純利益予想を37.0億円(前期比35.0%増)だと発表した。

 24.3期通期の連結純利益は27.4億円(前の期比2.4倍)だった。工事受注は堅調だったものの、コスト増や大型工事における進ちょくの遅れから、中計で主要経営指標として掲げた売り上げ・利益目標の達成には至らなかった。

 また、25.3期の年間配当予想を90円(前期は90円)とした。併せて、2024年度から2026年度までの株主還元方針を変更しており、暫定的に「配当性向100%・DOE8%」としていた還元方針を「DOE6%」にするとしている。

 株価は還元方針の変更を嫌気した売りが優勢となっている。

★9:50  千代田化工建設-急落 決算発表を延期 一部プロジェクトで精査必要
 千代田化工建設<6366.T>が急落。同社は8日、9日に予定していた24.3期決算発表を延期すると発表した。

 一部のプロジェクトについて最新の工事状況を踏まえた精査が必要となることが判明した。この精査に一定の時間を要するため、決算発表を延期するとしている。延期後の決算発表日は、決定後速やかに公表する予定としている。

★9:56  データホライゾン-大幅安 通期営業損益を下方修正 継続投資が響く
 データホライゾン<3628.T>が大幅安。同社は8日、24.6期通期の連結営業損益予想を従来の0円から9.0億円の赤字(前の期比は5.0億円の赤字)に下方修正すると発表した。

 売上が前回予想を下回る見通しであるほか、中期的な事業拡大のための投資を継続したことを踏まえた。

 3Q累計(7-3月)の連結営業損益は4.2億円の赤字(前年同期は3.7億円の赤字)となった。

 同社は2022年10月3日付でディー・エヌ・エー<2432.T>からDeSCヘルスケア(以下、DeSC)の株式を取得し、連結子会社としている。積極的な投資を継続したことに加え、前年同期に含まれていないDeSCのコスト分が増加したこと、のれん償却費の負担が大きいことなどが響き、前年同期比で赤字が拡大して着地した。

★9:57  Jフロント-大和が目標株価を引き上げ 中計は概ね想定線、株主還元拡大を評価
 J.フロント リテイリング<3086.T>が反発。大和証券では、中計は概ね想定線、株主還元拡大を評価。投資判断は「1(買い)」を継続、目標株価は1950円→2000円に引き上げた。

 24年度連結ガイダンスは事業利益が前年度比0.4%増の445億円、営業利益が同12.9%減の375億円、当期利益が同21.4%減の 235億円。事業利益が想定を下回るのは、百貨店の改装影響などによるという。一方、大和予想は営業収益を小幅増額し、事業利益以下を減額。24年度の営業減益は一過性要因が大きく、業績に対する基本的な見方は変わらないとコメント。26年度の事業利益は525億円を見込んでいる。


★10:04  日本特殊塗料-大幅安 今期営業益28%減見込む 前期は2.4倍
 日本特殊塗料<4619.T>が大幅安。同社は8日、25.3期通期の連結営業利益予想を28.0億円(前期比28.3%減)に、年間配当予想を48円(前期は46円)にすると発表した。
 
 同社の強みである機能性・軽量化・環境対応を主眼とした新技術・新製品開発の強化、生産工程の見直しを含む生産体制の効率化・合理化、DX推進による業務効率改善などを推進し、コスト増加要因への対応力強化を図るとしている。
 
 併せて、引き続き厳しい経営環境が続く見通しであることから、現中計最終年度にあたる25.3期の目標を、売上高は621億円(従来は650億円)、連結営業利益は28.0億円(同43.0億円)に引き下げると発表した。

 24.3期通期の連結営業利益は39.1億円(前の期比2.4倍)だった。製品などの販売価格見直しを含む売上高の増加に加え、原価低減活動・経費低減策に継続して取り組んだことが寄与した。

★10:05  日本ゼオン-SMBC日興が目標株価を引き上げ 資本効率性の一段の改善に期待
 日本ゼオン<4205.T>が反発。SMBC日興証券では、資本効率性の一段の改善に期待。投資評価は「1(アウトパフォーム)」を継続、目標株価は1500円→1600円に引き上げた。

 決算及び取材を踏まえ、業績予想を更新。24/3期4Q決算では特に株主還元の強化が好印象であったと指摘。政策保有株式の売却の一段の進展、これに伴う追加的な株主還元にも期待できると考えている。業績面では、光学樹脂の回復が想定以上と指摘。一方、EV市場の伸び悩みを背景に電池材料の見通しは悪化したという。6月11日開催予定の説明会では、電池材料の中期計画が下方修正される可能性もあるとみている。同説明会では、エラストマーに関する構造改革について、何らかの方針を示す意向。一部拠点の整理など、大胆な施策が示されれば、好感される可能性が高いと考え、中期目線ではPFASの規制強化による恩恵にも引き続き期待している。


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