後場コメント No.3 ホットランド、ミダックＨＤ、ヒューマンＴ、レアジョブ、サイバエージ、Ｈ２Ｏリテイル
★13:15 ホットランド－大幅高 1Q営業益67％増 各種取り組みが奏功
ホットランド<3196.T>が大幅高。同社は15日、24.12期1Q（1-3月）の連結営業利益は11.1億円（前年同期比66.7％増）だったと発表した。
策定した中計に基づき、既存事業の深化と今後を見据えた新業態・新事業の開発、育成、成長に取り組んだ結果、前年同期比で増収増益で着地した。
ホットランド<3196.T>が大幅高。同社は15日、24.12期1Q（1-3月）の連結営業利益は11.1億円（前年同期比66.7％増）だったと発表した。
策定した中計に基づき、既存事業の深化と今後を見据えた新業態・新事業の開発、育成、成長に取り組んだ結果、前年同期比で増収増益で着地した。
★13:23 ミダックＨＤ－大幅高 今期営業益9％増見込む 前期は28％増
ミダックホールディングス<6564.T>が大幅高。同社は15日、25.3期通期の連結営業利益予想を38.5億円（前期比8.9％増）に、年間配当予想を10円（前期は8円）にすると発表した。
収集運搬から最終処分までの廃棄物一貫処理体制を基盤としながら、特に奥山の杜クリーンセンターにおける廃棄物受託量の増加に努めるとしている。
24.3期通期の連結営業利益は35.4億円（前の期比28.4％増）だった。最終処分が大きく貢献し、廃棄物処分事業が好調に推移したことが寄与した。
ミダックホールディングス<6564.T>が大幅高。同社は15日、25.3期通期の連結営業利益予想を38.5億円（前期比8.9％増）に、年間配当予想を10円（前期は8円）にすると発表した。
収集運搬から最終処分までの廃棄物一貫処理体制を基盤としながら、特に奥山の杜クリーンセンターにおける廃棄物受託量の増加に努めるとしている。
24.3期通期の連結営業利益は35.4億円（前の期比28.4％増）だった。最終処分が大きく貢献し、廃棄物処分事業が好調に推移したことが寄与した。
★13:26 ヒューマンテクノロジーズ－急騰 今期営業益21％増見込む 前期は58％増
ヒューマンテクノロジーズ<5621.T>が急騰。同社は15日に、25.3期通期の連結営業利益予想は6.3億円（前期比20.8％増）と発表した。
人時生産性の向上により営業利益率30％程度をめざす。なお、25.3期までシステム開発に伴う先行投資期間となり営業利益率は24.3期と同水準となるが、先行投資期間が終了する26.3期より営業利益率が改善していく見通しとしている。
24.3期通期の連結営業利益は5.2億円（前の期比58.3％増）だった。働き方改革の進展やDX化の需要を取り込み、直接販売と間接販売がともに好調だったためKOT SaaS売り上げが堅調に増加したことが寄与した。
配当方針の変更に伴い、24.3期の期末配当を従来の10.2円から12円に決定することも発表した。年間配当も同額となる。また、25.3期の年間配当予想は14.5円（中間0円、期末14.5円）とした。
配当方針については、従来の「業績の推移・財務状況、今後の事業・投資計画等を総合的に勘案し、内部留保とのバランスを確保しつつ、経営成績に応じた配当を実施していく方針」から「配当性向30％を目途に経営成績に応じた配当を実施していく方針」に変更している。
ヒューマンテクノロジーズ<5621.T>が急騰。同社は15日に、25.3期通期の連結営業利益予想は6.3億円（前期比20.8％増）と発表した。
人時生産性の向上により営業利益率30％程度をめざす。なお、25.3期までシステム開発に伴う先行投資期間となり営業利益率は24.3期と同水準となるが、先行投資期間が終了する26.3期より営業利益率が改善していく見通しとしている。
24.3期通期の連結営業利益は5.2億円（前の期比58.3％増）だった。働き方改革の進展やDX化の需要を取り込み、直接販売と間接販売がともに好調だったためKOT SaaS売り上げが堅調に増加したことが寄与した。
配当方針の変更に伴い、24.3期の期末配当を従来の10.2円から12円に決定することも発表した。年間配当も同額となる。また、25.3期の年間配当予想は14.5円（中間0円、期末14.5円）とした。
配当方針については、従来の「業績の推移・財務状況、今後の事業・投資計画等を総合的に勘案し、内部留保とのバランスを確保しつつ、経営成績に応じた配当を実施していく方針」から「配当性向30％を目途に経営成績に応じた配当を実施していく方針」に変更している。
★13:34 レアジョブ－ストップ安売り気配 今期営業益71％減見込む 7円減配へ
レアジョブ<6096.T>がストップ安売り気配。同社は15日、25.3期通期の連結営業利益予想を2.0億円（前期比71.3％減）に、年間配当予想を5円（前期は12円）にすると発表した。円安進行の影響や、中長期的な成長の観点から事業への再投資に注力する。これらを踏まえて減益の見通し。
24.3期通期の連結営業利益は7.0億円（前の期比3.1倍）だった。子会社化ボーダーリンクがALT（外国語指導助手）派遣事業を開始したことが寄与した。
レアジョブ<6096.T>がストップ安売り気配。同社は15日、25.3期通期の連結営業利益予想を2.0億円（前期比71.3％減）に、年間配当予想を5円（前期は12円）にすると発表した。円安進行の影響や、中長期的な成長の観点から事業への再投資に注力する。これらを踏まえて減益の見通し。
24.3期通期の連結営業利益は7.0億円（前の期比3.1倍）だった。子会社化ボーダーリンクがALT（外国語指導助手）派遣事業を開始したことが寄与した。
★13:39 サイバーエージェント－大幅高 「学園アイドルマスター」がきょう配信開始
サイバーエージェント<4751.T>が大幅高。バンダイナムコホールディングス<7832.T>が16日、スマホ向けゲームアプリ「学園アイドルマスター」の配信を開始したことが材料。
同作の開発には同社子会社のＱｕａｌｉＡｒｔｓが携わっている。同作は16日の無料アプリ人気ランキングで1位となっており、これを好感した買いが優勢となっているようだ。なお、バンナムの株価は小動きとなっている。
サイバーエージェント<4751.T>が大幅高。バンダイナムコホールディングス<7832.T>が16日、スマホ向けゲームアプリ「学園アイドルマスター」の配信を開始したことが材料。
同作の開発には同社子会社のＱｕａｌｉＡｒｔｓが携わっている。同作は16日の無料アプリ人気ランキングで1位となっており、これを好感した買いが優勢となっているようだ。なお、バンナムの株価は小動きとなっている。
★13:41 Ｈ２Ｏリテイリング－大幅高 今期営業益1％増見込む 前期は過去最高益を更新
エイチ・ツー・オー リテイリング<8242.T>が大幅高。同社は15日、25.3期通期の連結営業利益予想を265億円（前期比1.2％増）に、年間配当予想を40円（前期は28円）にすると発表した。
寧波阪急の新規連結に伴うのれん償却費増加、阪神タイガース優勝セールの反動などの減益要因を、百貨店・食品事業の増益で吸収し、今期も過去最高益を計画する。
24.3期通期の連結営業利益は262億円（前の期比2.3倍）だった。全体が好調で、特に百貨店事業がけん引し、売上高・営業利益以下全ての段階利益で過去最高となった。
エイチ・ツー・オー リテイリング<8242.T>が大幅高。同社は15日、25.3期通期の連結営業利益予想を265億円（前期比1.2％増）に、年間配当予想を40円（前期は28円）にすると発表した。
寧波阪急の新規連結に伴うのれん償却費増加、阪神タイガース優勝セールの反動などの減益要因を、百貨店・食品事業の増益で吸収し、今期も過去最高益を計画する。
24.3期通期の連結営業利益は262億円（前の期比2.3倍）だった。全体が好調で、特に百貨店事業がけん引し、売上高・営業利益以下全ての段階利益で過去最高となった。
★13:41 Ｈ２Ｏリテイリング－大幅高 新中計を策定 26年度のROIC5.9％めざす
エイチ・ツー・オー リテイリング<8242.T>が大幅高。同社は15日、2024年度から2026年度までの3年間を計画期間とする中期経営計画を策定したと発表した。
新市場・新事業モデルへの展開を進める3カ年計画と位置づけ、既存事業の深化、「海外顧客ビジネス」への注力・強化、新たな収益源の開発・展開や、IT・デジタル、顧客データ、人材の3つの企業インフラ強化を推進するとしている。
数値目標として、2026年度の連結営業利益は320億円（2023年度は実績値で262億円）、ROICは5.9％（同4.7％）をめざす。
株主還元については、原則としてDOE1.8％以上を配当基準とし、業績に応じて機動的な還元を実施する。配当については、2024年度から1株当たり40円へ増配し、自己株式取得は3カ年で300億円規模を計画しているという。なお、今回の3カ年累計では総還元性向は60％以上に相当するとしている。
エイチ・ツー・オー リテイリング<8242.T>が大幅高。同社は15日、2024年度から2026年度までの3年間を計画期間とする中期経営計画を策定したと発表した。
新市場・新事業モデルへの展開を進める3カ年計画と位置づけ、既存事業の深化、「海外顧客ビジネス」への注力・強化、新たな収益源の開発・展開や、IT・デジタル、顧客データ、人材の3つの企業インフラ強化を推進するとしている。
数値目標として、2026年度の連結営業利益は320億円（2023年度は実績値で262億円）、ROICは5.9％（同4.7％）をめざす。
株主還元については、原則としてDOE1.8％以上を配当基準とし、業績に応じて機動的な還元を実施する。配当については、2024年度から1株当たり40円へ増配し、自己株式取得は3カ年で300億円規模を計画しているという。なお、今回の3カ年累計では総還元性向は60％以上に相当するとしている。
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