後場コメント No.2 DIC、ユーグレナ、任天堂、三井物、伊藤忠、丸紅

2025/06/04(水) 15:30
★12:43  DIC-3日ぶり大幅反発 太陽HD株主総会で取締役選任議案に議決権行使の予定
 DIC<4631.T>が3日ぶり大幅反発。同社は3日、持分法適用会社である太陽ホールディングス<4626.T>の第79回定時株主総会において、取締役選任議案(第2号議案)に対して議決権を行使する予定と発表した。

 非公開化などの各種提案に対する太陽HD取締役会における提案の検討姿勢を鑑みると、佐藤社長を筆頭とする太陽HDの取締役会は、中長期的な企業価値向上および株主共同の利益最大化に向けて、必ずしも適切に機能しているとは言えないとコメント。

 その一因は佐藤社長の強い影響力にあると考えており、2011年から現在に至るまで長期にわたり代表取締役社長を務めている佐藤社長から経営の一新を図り、新たな経営体制のもとで経営戦略を推し進めることが、株主共同の利益に資すると判断した。今後はは資本関係のあり方についても両社で詳細な協議を進める予定としている。

 なお、太陽HD株の売却による資金を株主還元に充てるとの思惑などから、同社株価は買いが優勢となっている。

★12:52  ユーグレナ-大幅続伸 飼料・肥料のトータルブランド「いきものたちにユーグレナ」を立ち上げ
 ユーグレナ<2931.T>が大幅続伸。同社は3日、2022年から取り組むサステナブルアグリテック領域における初のブランドとして、飼料・肥料のトータルブランド「いきものたちにユーグレナ」を立ち上げたと発表した。
 
 「いきものたちにユーグレナ」は、微細藻類ユーグレナを飼料や肥料に活用し、生産物そのものの力を高めることにより、生産者の課題解決の一助となることをめざすとしている。

★12:58  任天堂-4日ぶり反発 スイッチ2、あす発売で期待買い 一時3.6%高
 任天堂<7974.T>が4日ぶり反発。家庭用ゲーム機「Nintendo Switch 2」が5日に発売されることが手掛かり。市場関係者からは会社計画を上回る販売台数を予想する声などもあり、期待感から買いが入っている。株価は朝方に前日比3.6%高となる場面が見られた。

★13:01  三井物産-みずほが目標株価を引き上げ 配当利回りに割安感、ガイダンスの上振れに期待
 三井物産<8031.T>が小幅安。みずほ証券は、配当利回りに割安感、ガイダンスの上振れに期待。投資判断は「買い」を継続し、目標株価は3130円→3330円に引き上げた。

 みずほでは、年初来株価は当期利益に占める金属資源やエネルギー事業の割合が高いため、市況下落や世界経済の不透明感から他商社比でアンダーパフォームしていると指摘。26/3期会社予想当期利益に含まれる景気減退リスクの定量値は不明としながらも、アップサイドを極力そぎ落とした保守的な印象で、期初時点で自己株式取得の発表がなかったことも会社の慎重な姿勢の表れと判断している。一方、27/3期の増配を決算説明会で言及したことは、新規事業からの利益貢献への自信と考えている。

★13:01  伊藤忠商事-みずほが目標株価を引き上げ 新規投資からの利益貢献にも期待
 伊藤忠商事<8001.T>が小幅高。みずほ証券は、1Q当期利益の進捗率は他商社比で高いと予想、新規投資からの利益貢献にも期待。投資判断は「買い」を継続し、目標株価は7600円→8470円に引き上げた。

 みずほでは、不透明な事業環境の中低重心経営による業績の下振れ懸念の少なさや成長投資からの着実な利益の積み上げを評価。1Q当期利益はCPPの売却益の発生等により通期会社予想当期利益に対して30%以上の進捗率になると予想している。26/3期会社予想配当は前年比据え置きだが、今後の株主還元は柔軟に対応を検討するとされた点に注目。為替前提は140円/米ドルと足元の水準より円高で、各セグメントに織り込まれた景気後退リスクは400億円と、今後の状況
次第では当期利益のアップサイドが期待できるとみている。

★13:01  丸紅-みずほが目標株価を引き上げ 注力分野からの利益貢献により成長フェーズに移行と判断
 丸紅<8002.T>が反発。みずほ証券は、注力分野からの利益貢献により成長フェーズに移行と判断。投資判断は「買い」を継続し、目標株価は2820円→3280円に引き上げた。

 みずほでは、主力事業の米国農業資材販売事業で肥料価格の上昇により会社計画を上回ると予想。1Q当期利益の通期会社予想実態純利益に対する進捗率は約27%と他商社比で相対的に高いとみている。米国事業は為替前提を140円/米ドル(25/3期:152.58円/ドル)としているため、会社計画では前年比で増益幅が小さいが、今後の為替動向によってはアップサイドが期待できると指摘。成長領域への投資により中長期での利益貢献が期待できるとし、赤字の懸念案件はほぼ手当が済んでおり、今後の利益成長期待が高いことを評価している。


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