銅を中心とする非鉄金属製品の大手。旧・新日鉱ホールディングス。銅精鉱や電気銅などの基礎材料をベースに、半導体用スパッタリングターゲット（成膜材料の一種）や圧延銅箔など銅やレアメタルを原料とする先端素材の開発・製造・販売に注力する。ＥＮＥＯＳホールディングスの完全子会社だが、上場後は持ち分法適用関連会社に移行する。
　1905年12月に日立鉱山（茨城県）が操業を開始した。鉱山開発の中心だった久原鉱業は28年12月に日本産業に改称。やがて日本産業コンツェルン（鮎川財閥）の持ち株会社となり、源流の鉱山・製錬部門は29年４月に分離・独立させ日本鉱業を設立した。さらに日本鉱業は92年に金属部門を日鉱金属として分離させたうえで共同石油と合併し、その後「JOMO」ブランドのジャパンエナジーとなった。一方、日鉱金属は98年８月、東京証券取引所第一部に上場した。
　現会社はジャパンエナジーと日鉱金属が2002年９月に再合流した際に、両社の持ち株会社として設立された。さらに10年４月には新日本石油と経営統合し、その際に新たな持ち株会社としてＪＸホールディングス（現ＥＮＥＯＳホールディングス）が設立されたため、それまでの金属事業子会社を吸収合併してＪＸ日鉱日石金属となった。現商号には16年１月に変更した。その後、18年６月に東邦チタニウムを子会社化し、24年８月には持ち分法適用関連会社だったタツタ電線をTOB（株式公開買い付け）により完全子会社化した。

〈フォーカス事業〉
１.半導体材料セグメント
　主に薄膜材料事業部の手掛ける半導体用スパッタリングターゲット、高純度金属、表面処理剤や、タンタル・ニオブ事業部の手掛けるタンタル・ニオブ金属粉末、タンタル・ニオブ酸化物粉末、塩化物・化合物などがある。

２.情報通信材料セグメント
　主に機能材料事業部の手掛ける圧延銅箔、チタン銅、コルソン合金、東邦チタニウムの手掛ける超微粉ニッケルやチタン製品各種、タツタ電線の手掛ける電磁波シールドフィルム、導電性ペースト、電線などがある。

〈ベース事業〉
３.基礎材料セグメント
　主に資源事業部の手掛ける銅精鉱、電気銅、モリブデン精鉱、含金ケイ酸鉱、タンタル精鉱、金属・リサイクル事業部の手掛ける電気銅、型銅、貴金属、硫酸などがある。
　なお、25年３月期中に同セグメントにかかわる国内外２社が株式の一部譲渡により持ち分法適用会社へ変更となり、連結から外れた。

　2025年３月期第３四半期累計における事業再編を期首に実施したと仮定した場合の調整後連結売上収益の構成比は、半導体材料19.8％、情報通信材料33.4％、基礎材料39.7％、その他調整△0.6％