後場コメント No.4 三井E&S、ガイシ、ポストプライ、ARM、トリケミカル、NEC、千代建

2024/06/24(月) 15:00
★13:58  三井E&S-3日ぶり反発 ゼンリン系とドローン自動飛行ルート生成アプリ発売
 三井E&S<7003.T>が3日ぶり反発。同社は24日、ゼンリン<9474.T>傘下のゼンリンデータコムと、ドローン自動飛行ルート生成アプリケーション"ドローンスナップ」の販売を開始したと発表した。

 「ドローンスナップ」では点検対象物の3DモデルをPCアプリケーションに読み込み、デスクトップ上で点検の際に必要な解像度や画角で撮影設定すると、その設定情報を飛行ファイルとして出力することができる。この飛行ファイルをドローンに読み込むことで設定した通りの写真撮影を自動で実施することが可能。これにより、誰でも手軽に港湾クレーン、プラント、インフラなどの設備における点検・巡視ができるとしている。

★14:03  日本ガイシ-続伸 AI活用したセラミック製品の高精度解析手法を共同開発
 日本ガイシ<5333.T>が続伸。同社は24日、名古屋大学、アイクリスタル(愛知県名古屋市)と、AIを用いたセラミック製品の高精度解析手法を共同開発し、製品特性の解析期間を大幅に短縮できる技術を確立したと発表した。
 
 同社は同技術を、主力事業に適用して製品設計・評価期間の短縮を図るとともに、カーボンニュートラルやデジタル社会に貢献する新製品の早期開発に活用するとしている。

★14:14  ポストプライム-ストップ高買い気配 3日連続ストップ高 短期資金の流入続く
 Postprime<198A.T>がストップ高買い気配。値動きの良さから引き続き短期資金が集まっているもよう。

 同社は20日に東証グロース市場へ上場し、同日はストップ高まで買われた。翌21日は買いが殺到して寄り付かず、ストップ高比例配分で取引を終了。週明け24日も買いが衰えておらず、大幅高で寄り付いた後、早いうちに値幅上限で張り付く展開となっている。なお、足元では40万株ほどの買い越し。

★14:18  ARM-6日ぶり反発 「サーベイ付き研修プログラム」の本格展開開始
 アドバンテッジリスクマネジメント<8769.T>が6日ぶり反発。同社は24日14時、「認知行動療法」の実践を通じた行動変容を可視化するサーベイをセットにした研修プログラムを提供すると発表した。
 
 同プログラムでは、メイン研修の前後にサーベイを用いて受講者の状態を測定し、その変化を捉えるという。その後1回目の研修で立案した行動計画を2週間に1回の頻度でサーベイによる進捗を確認し、自身の変化を自ら実感しながら軌道修正を行う「セルフコーチング」効果でさらなる動機付けを促すとしている。

★14:18  トリケミカル研究所-MSMUFGが投資判断引き上げ 事業環境の好転を織り込む局面が到来
 トリケミカル研究所<4369.T>が大幅高。モルガンスタンレーMUFG証券では、株価下落で同社を取り巻く事業環境の好転を織り込む局面が到来として、投資判断を「Equal-weight」から「Overweight」に引き上げ、目標株価を4600円から5700円に引き上げた。

 MSMUFGでは、HBMを中心とするDRAM用高誘電材料やその他CVD材料などの販売増、26.1期以降のエッチング材料の拡販などを考慮し修今期以降の業績予想を修正。25.1期2Q以降の業績拡大の確度が高まっている一方、1Q決算後に株価が下落したことで投資対象として魅力が高まったと指摘している。

★14:26  NEC-反発 工場のトラブル 大規模言語モデルが対処法提示=日経
 NEC<6701.T>が反発。日本経済新聞電子版は24日14時13分に、同社が製造現場の作業員向けに大規模言語モデル(LLM)を活用した業務支援システムを開発したと報じた。
 
 記事によると、作業員が質問をチャット形式で入力するとLLMが過去の情報を基に瞬時にトラブルの原因や対処方法を回答するという。経験が浅い作業員でも簡単に対処法を把握できるとして、現場の人手不足解消や生産性向上につなげるとしている。

★14:32  千代田化工建設-4日ぶり大幅反落 米子会社に対し保険会社が訴訟提起
 千代田化工建設<6366.T>が4日ぶり大幅反落。同社は21日、米国子会社のChiyoda International Corporation(以下、CIC)が、Freeport LNG Projectの顧客の保険会社から訴訟を提起されたと発表した。

 2022年6月に発生したFreeport LNG施設の火災爆発事故に関し、プロジェクトを遂行した CIC、Zachry Industrialおよびその関連会社、McDermott Internationalその協力業者を被告として、当該火災事故に関連して顧客に支払われた保険金の代位求償を求めるものとしている。


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