後場コメント No.1 ヴィッツ、ベルク、Chordia、プリントネット、ヤマハ発、スタメン

2024/10/11(金) 15:00
★12:30  ヴィッツ-後場買い気配 今期営業益20%増見込む 前期は計画上回る
 ヴィッツ<4440.T>が後場買い気配。同社は11日12時、25.8期通期の連結営業利益予想を3.4億円(前期比19.6%増)に、年間配当予想を15円(前期は14円)にすると発表した。

 今期は組織力、技術力、収益力を強化させることが重点戦略となっている。従業員エンゲージメントの向上、人財の確保など、高付加価値のサービス展開、顧客の満足度・信頼性の向上など、資本効率の向上等を目的として、積極的な活動および投資を行い、短期的な利益の追求ではなく、中長期的な視点での企業価値向上に努めるとしている。


 24.8期通期の連結営業利益は2.8億円(前の期比50.6%増)だった。会社計画2.1億円を上回った。好調な市場環境などにより売上高が前回予想を上振れた。提供するサービスの付加価値に見合った受注価額の見直し、高利益率案件の増加、外注費の発生期ずれなども寄与した。期末配当は従来予想の13円に対し14円に決定した。

★12:31  ベルク-野村が目標株価引き上げ 今後も売り上げと利益確保を両立していこう
 ベルク<9974.T>が4日ぶり反発。野村証券では、今後も売り上げと利益確保を両立していくと判断。投資判断「1(Buy)」を継続、目標株価を7500円→8200円と引き上げた。

 10月10日引け後に25.2期Q2(6-8月)決算が開示され、第一印象はややポジティブ。売上高は前年同期比10%増の946億円(野村予想952億円)、営業利益は同5%増の53億円(同53億円)と、野村予想と同程度で着地した。
 客数のマイナス影響を考慮しつつ、商品値付けを細かく設定することで継続して同社は売り上げと利益の双方を確保できると野村では想定している。

★12:33  Chordia-後場買い気配 今期営業赤字拡大見込むも前期の計画上振れを好感
 Chordia Therapeutics<190A.T>が後場買い気配。同社は11日11時30分、25.8期通期の営業損益予想を24.3億円の赤字(前期は18.0億円の赤字)にすると発表した。

 研究開発費を含む事業費用は24億3400万円(前期比35.1%)を見込む。外部委託による研究を抑制し、内部研究員による自社研究および助成金を使った研究開発を進めることで効率的な研究開発を進めていく方針だとしている。

 24.8期通期の営業損益は18.0億円の赤字(前の期は2.1億円の黒字)だった。会社計画の22.7億円の赤字から上振れて着地した。CLK阻害薬CTX-712を中心としたパイプラインの研究開発は順調に進ちょくしたとしている。

 なお株価は、前期が会社計画から上振れて着地したことが好感され、買いが優勢となっている。

★12:41  プリントネット-続伸 今期営業益15%増見込む 前期は計画上振れ
 プリントネット<7805.T>が続伸。同社は11日12時、25.8期通期の営業利益予想を5.2億円(前期比15.2%増)にすると発表した。売上高のさらなる増加をめざすために、引き続き広告宣伝活動および販売体制の強化を図っていくとしている。

 24.8期通期の営業利益は4.5億円(前の期比35.1%減)だった。会社計画の2.8億円から上振れて着地した。商品ラインナップの中で、特に利益率の高いカテゴリーの販売が著しい成長を遂げたことなどが寄与した。

★12:41  ヤマハ発動機-MSMUFGが目標株価引き下げ 船外機・ロボティクスの弱さを踏まえる
 ヤマハ発動機<7272.T>がもみ合い。モルガン・スタンレーMUFG証券は、船外機・ロボティクスの弱さを新興国二輪車でカバーする展開が当面続くと予想。投資判断は「Overweight」を継続し、目標株価を1900円→1700円に引き下げた。

 MSMUFGでは、好調の続く新興国を中心に二輪車事業の予想を各年とも引き上げた。一方、船外機およびロボティクス事業について、25.12期~26.12期は司教として再度成長軌道へ回帰するとみているが、為替前提を変更したことで予想を引き下げた。目標株価を引き下げる一方で割安感は強いとし、投資判断は「Overweight」を継続するとしている。

★12:52  スタメン-続伸 オリコと提携 「TUNAG」の販売パートナーに
 スタメン<4019.T>が続伸。オリエントコーポレーション<8585.T>は11日、同社と地域金融機関の取引先企業の社員エンゲージメント向上を図ることを目的に、社内情報共有ツール「TUNAG」の販売パートナーとして提携したと発表した。

 「TUNAG」は、社内コミュニケーションを活性化し、従業員同士のつながりを深めることで、組織全体の一体感や従業員のモチベーションを高めることができるとしている。


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