後場コメント No.6 大日塗、ニプロ、板硝子、ダイダン、芙蓉リース、三星ベ

2024/11/08(金) 15:30
★14:10  大日本塗料-後場急騰 通期営業益を上方修正 増配も発表
 大日本塗料<4611.T>が後場急騰。同社は8日14時、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の42.5億円から48.0億円(前期比2.1%減)に上方修正すると発表した。下期にシステム関連投資に伴う一過性の費用計上を見込むものの、国内塗料事業においては構造物用塗料の需要回復および建材用塗料を除く工業用分野では堅調な需要が見込まれることに加え、照明機器事業においてはインバウンド需要や再開発需要の継続により商業施設や宿泊施設向けに堅調な需要が見込まれることを踏まえた。

 25.3期上期(4-9月)の連結営業利益は25.2億円(前年同期比7.0%減)だった。上期の会社計画の19.0億円を上回った。国内塗料事業および照明機器事業において付加価値の高い製品の拡販注力したほか、推進している価格是正の効果が寄与した。

 併せて25.3期の期末配当予想を40円から49円(前期末は35円)に上方修正すると発表した。年間配当予想も同額となる。

★14:13  ニプロ-後場下げ幅拡大 通期経常益を下方修正 上期は70%減
 ニプロ<8086.T>が後場下げ幅拡大。同社は8日14時、25.3期通期の連結経常利益予想を従来の276億円から223億円(前期比14.3%増)に下方修正すると発表した。上期(4-9月)に計上した為替差損の解消が困難のため、従来予想を下回る見通し。

 25.3期上期の連結経常利益は45億円(前年同期比69.5%減)だった。上期の会社計画126億円を下回った。国内の医療関連事業ならびに医薬関連事業が軟調だった。急速な円高に伴う為替差損の計上も響いた。

★14:15  日本板硝子-後場下げ幅拡大 通期営業益を下方修正 上期は61%減
 日本板硝子<5202.T>が後場下げ幅拡大。同社は8日14時、25.3期通期の連結営業利益(IFRS)を従来の300.0億円から260.0億円(前期比27.5%減)に下方修正すると発表した。市場コンセンサスは271.8億円。

 上期の業績が想定を下回ったことに加え、下期においては減速した欧州経済の大きな改善は期待できないと見込まれることを踏まえた。

 25.3期上期(4-9月)の連結営業利益は102.3億円(前年同期比60.7%減)だった。上期の会社予想は120.0億円だったので着地は下振れた。経済減速の影響が続く欧州を中心に建築用ガラス事業で販売数量および販売価格が低下したことが響いた。

★14:16  ダイダン-後場急騰 通期営業益を上方修正 増配も発表
 ダイダン<1980.T>が後場急騰。同社は8日14時、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の150億円から175億円(前期比60.9%増)に上方修正すると発表した。手持ち工事の利益改善が期首の想定より上振れる見込みであることなどを踏まえた。

 25.3期上期(4-9月)の連結営業利益は67.8億円(前年同期比2.2倍)だった。完成工事総利益の増加が寄与した。

 併せて、25.3期の期末配当予想を52円から71円(前期末は48円)に上方修正すると発表した。年間配当は104円→123円(1:2の株式分割を考慮すると前期は75.5円)となる。

★14:20  芙蓉総合リース-後場下げ幅拡大 上期最終益0.8%減 持分法投資利益の減少など響く
 芙蓉総合リース<8424.T>が後場下げ幅拡大。同社は8日14時、25.3期上期(4-9月)の連結純利益は228億円(前年同期比0.8%減)だったと発表した。

 航空機やモビリティ物流を主とした成長ドライバーに位置付ける事業領域が伸長したことで営業利益となった。一方、持分法による投資利益の減少や営業外費用の増加、投資有価証券売却益の減少などにより最終減益となった。

★14:26  三ツ星ベルト-後場プラス転換 上期営業益9.9%増 自社株買いも発表
 三ツ星ベルト<5192.T>が後場プラス転換。同社は8日14時、25.3期上期(4-9月)の連結営業利益は45.5億円(前年同期比9.9%増)だったと発表した。市場コンセンサスは39.8億円。国内ベルトセグメント、海外ベルトセグメントがいずれも増収増益となったことなどが寄与した。

 なお、同時に発表された自社株買いも好感されている。

★14:26  三ツ星ベルト-後場プラス転換 30万株・10億円を上限に自社株買い 割合は1.05%
 三ツ星ベルト<5192.T>が後場プラス転換。同社は8日14時、30万株・100億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2024年11月11日~2025年1月31日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.05%となる。


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