前場コメント No.4 セ硝子、日特建、前田工繊、ａｒｔｉｅｎｃｅ、ＳＢＩ、ＴＤＫ
★9:04 セントラル硝子－買い気配 パワー半導体コスト1割減 炭化ケイ素基板新製法 EV普及促す＝日経
セントラル硝子<4044.T>が買い気配。21日付の日本経済新聞朝刊は、同社がパワー半導体の先端素材である「炭化ケイ素（SiC）」の基板の新製法を開発したと報じた。
記事によると、高温で昇華させたSiCを使って単結晶を成長させる従来の方法に対し、基板サイズを大きくしたり品質を高めたりしやすいという。基板の製造コストを1割以上削減でき、不良品率も大幅に減るとしている。
セントラル硝子<4044.T>が買い気配。21日付の日本経済新聞朝刊は、同社がパワー半導体の先端素材である「炭化ケイ素（SiC）」の基板の新製法を開発したと報じた。
記事によると、高温で昇華させたSiCを使って単結晶を成長させる従来の方法に対し、基板サイズを大きくしたり品質を高めたりしやすいという。基板の製造コストを1割以上削減でき、不良品率も大幅に減るとしている。
★9:05 日特建設－東海東京がレーティング引き下げ 低い営業増益率にとどまる予想
日特建設<1929.T>が続落。東海東京インテリジェンス・ラボでは、低い営業増益率にとどまる予想などを踏まえ、レーティングを「Outperform」→「Neutral」に、目標株価は1300円→1100円にそれぞれ引き下げた。
東海東京では、建設業界においては25.3期から26.3期にかけては建築の収益回復に注目が集まりやすく、土木を主体とする同社の株価は相対的に劣後する可能性があると指摘。また、26.3期、27.3期は増益を予想するが、営業増益率が4％程度の低い増益率にとどまると予想している。
日特建設<1929.T>が続落。東海東京インテリジェンス・ラボでは、低い営業増益率にとどまる予想などを踏まえ、レーティングを「Outperform」→「Neutral」に、目標株価は1300円→1100円にそれぞれ引き下げた。
東海東京では、建設業界においては25.3期から26.3期にかけては建築の収益回復に注目が集まりやすく、土木を主体とする同社の株価は相対的に劣後する可能性があると指摘。また、26.3期、27.3期は増益を予想するが、営業増益率が4％程度の低い増益率にとどまると予想している。
★9:05 前田工繊－ＭＳＭＵＦＧが目標株価引き上げ 株価は割安感のある水準
前田工繊<7821.T>が続伸。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券では、ＢＢＳ、ソーシャルともに業績堅調、株価は割安感のある水準と判断。投資判断「Overweight」を継続、目標株価を4850円→4900円と引き上げた。
ＢＢＳ、ソーシャルともに業績堅調（特にＢＢＳ）、株価は今後の利益拡大を十分織り込んでおらずPERに割安感があるとＭＳＭＵＦＧでは考えている。転換社債が全額株式転換されたことなどから現預金は豊富で、今後のキャッシュの使い途にも注目している。
前田工繊<7821.T>が続伸。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券では、ＢＢＳ、ソーシャルともに業績堅調、株価は割安感のある水準と判断。投資判断「Overweight」を継続、目標株価を4850円→4900円と引き上げた。
ＢＢＳ、ソーシャルともに業績堅調（特にＢＢＳ）、株価は今後の利益拡大を十分織り込んでおらずPERに割安感があるとＭＳＭＵＦＧでは考えている。転換社債が全額株式転換されたことなどから現預金は豊富で、今後のキャッシュの使い途にも注目している。
★9:05 ａｒｔｉｅｎｃｅ－3日ぶり反発 SiCパワー半導体製造 新接合材で投資抑制＝日経
ａｒｔｉｅｎｃｅ<4634.T>が3日ぶり反発。21日付の日本経済新聞朝刊は、同社が炭化ケイ素（SiC）を使ったパワー半導体製造に関して、チップと銅などの基板を接合するのに使う「焼結型銀ナノ接合材」を新たに開発したと報じた。
記事によると、開発した接合材は、加圧しなくても接合性を高められることが特徴だという。加圧が不要になることで、接合工程での生産設備への初期投資を従来の6分の1に抑えられるほか、加圧にかかる時間が削減でき、接合時の生産性が4倍に高まる効果もあるとしている。
ａｒｔｉｅｎｃｅ<4634.T>が3日ぶり反発。21日付の日本経済新聞朝刊は、同社が炭化ケイ素（SiC）を使ったパワー半導体製造に関して、チップと銅などの基板を接合するのに使う「焼結型銀ナノ接合材」を新たに開発したと報じた。
記事によると、開発した接合材は、加圧しなくても接合性を高められることが特徴だという。加圧が不要になることで、接合工程での生産設備への初期投資を従来の6分の1に抑えられるほか、加圧にかかる時間が削減でき、接合時の生産性が4倍に高まる効果もあるとしている。
★9:05 ＳＢＩＨＤ－反発 ＳＢＩ系が政策株買い取りファンド 1000億円規模＝日経
ＳＢＩホールディングス<8473.T>が反発。21日付の日本経済新聞朝刊は、同社が3割超出資している国内投資ファンドのキーストーン・パートナースが、金融機関や企業の持つ政策保有株を買い取るファンドを立ち上げると報じた。
記事によると、1000億円規模で年内にも取得を始める計画だという。売却予定だが、市場ですぐに売れない事情がある株式の受け皿となり、持ち合い解消が円滑に進むよう支援するとしている。
ＳＢＩホールディングス<8473.T>が反発。21日付の日本経済新聞朝刊は、同社が3割超出資している国内投資ファンドのキーストーン・パートナースが、金融機関や企業の持つ政策保有株を買い取るファンドを立ち上げると報じた。
記事によると、1000億円規模で年内にも取得を始める計画だという。売却予定だが、市場ですぐに売れない事情がある株式の受け皿となり、持ち合い解消が円滑に進むよう支援するとしている。
★9:06 ＴＤＫ－野村が目標株価引き上げ 小型電池の高エネルギー密度ソリューションが利益成長を底上げ
ＴＤＫ<6762.T>が反落。野村証券では、小型電池の高エネルギー密度ソリューションが利益成長を底上げると指摘。投資評価は「Buy」を継続、目標株価は9200円→11300円に引き上げた。
野村では、第1に、GPT-4oやApple Intelligenceの発表を踏まえ、今後On-deviceAI（スマホ、PC/タブレット、ウェアラブルにAI搭載）が普及し、高エネルギー密度電池の普及が拡大すると考えた。第2に、競争力のある全固体電池の上市が見込まれるなど主力のエナジー応用の成長見通しが高まったことに鑑み、目標株価算出に用いる株主資本コストを6.0％から5.5％に引き下げた。高エネルギー密度電池に対する需要増がシェア拡大と製品単価・付加価値率の上昇につながると考え、25.3期～27.3期のエナジー応用の増収率予想を従来の3.4/6.6/6.1％から今回3.9/8.2/8.7％に引き上げ、利益予想を増額した。
ＴＤＫ<6762.T>が反落。野村証券では、小型電池の高エネルギー密度ソリューションが利益成長を底上げると指摘。投資評価は「Buy」を継続、目標株価は9200円→11300円に引き上げた。
野村では、第1に、GPT-4oやApple Intelligenceの発表を踏まえ、今後On-deviceAI（スマホ、PC/タブレット、ウェアラブルにAI搭載）が普及し、高エネルギー密度電池の普及が拡大すると考えた。第2に、競争力のある全固体電池の上市が見込まれるなど主力のエナジー応用の成長見通しが高まったことに鑑み、目標株価算出に用いる株主資本コストを6.0％から5.5％に引き下げた。高エネルギー密度電池に対する需要増がシェア拡大と製品単価・付加価値率の上昇につながると考え、25.3期～27.3期のエナジー応用の増収率予想を従来の3.4/6.6/6.1％から今回3.9/8.2/8.7％に引き上げ、利益予想を増額した。
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