後場コメント No.4 池田泉州、四国銀、桜島埠、アルビス
★14:07 池田泉州ＨＤ－後場プラス転換 通期最終益を上方修正 増配も発表
池田泉州ホールディングス<8714.T>が後場プラス転換。同社は25日14時に、25.3期通期の連結純利益予想を従来の110億円から129億円（前期比18.6％増）に引き上げると発表した。営業経費及び与信関連費用が前回予想を下回る見込みとなったなどを踏まえた。
併せて、25.3期の中間配当予想を6.25円→7.50円（前期は6.25円）、期末配当予想を6.25円→7.50円（前期は6.25円）に修正することも発表した。年間配当は12.50円→15.00円（前期は12.50円）となる。
池田泉州ホールディングス<8714.T>が後場プラス転換。同社は25日14時に、25.3期通期の連結純利益予想を従来の110億円から129億円（前期比18.6％増）に引き上げると発表した。営業経費及び与信関連費用が前回予想を下回る見込みとなったなどを踏まえた。
併せて、25.3期の中間配当予想を6.25円→7.50円（前期は6.25円）、期末配当予想を6.25円→7.50円（前期は6.25円）に修正することも発表した。年間配当は12.50円→15.00円（前期は12.50円）となる。
★14:18 四国銀行－後場プラス転換 上期最終益を上方修正 有価証券利息配当金などが想定超
四国銀行<8387.T>が後場プラス転換。同社は25日14時、25.3期上期（4-9月）の連結純利益予想を従来の32.0億円から42.0億円（前期比3.2％増）に上方修正すると発表した。銀行単体において、有価証券利息配当金や役務取引等収益が当初予想を上回る見込みになったことに加え、与信関係費用が当初予想を下回る見込みとなったことを踏まえた。
なお、通期の連結業績予想については、2024年11月11日に予定している上期決算発表時に開示するとしている。
四国銀行<8387.T>が後場プラス転換。同社は25日14時、25.3期上期（4-9月）の連結純利益予想を従来の32.0億円から42.0億円（前期比3.2％増）に上方修正すると発表した。銀行単体において、有価証券利息配当金や役務取引等収益が当初予想を上回る見込みになったことに加え、与信関係費用が当初予想を下回る見込みとなったことを踏まえた。
なお、通期の連結業績予想については、2024年11月11日に予定している上期決算発表時に開示するとしている。
★14:18 桜島埠頭－売り買い交錯 上期営業益22％減 販管費増などが響く
桜島埠頭<9353.T>が売り買い交錯。同社は25日14時分、25.3期上期（4-9月）の連結営業利益は1.0億円（前年同期比21.6％減）だったと発表した。減収のほか、業務改善に伴うコンサルティング費用や人件費の増加など販管費が増加したことなども響いた。
桜島埠頭<9353.T>が売り買い交錯。同社は25日14時分、25.3期上期（4-9月）の連結営業利益は1.0億円（前年同期比21.6％減）だったと発表した。減収のほか、業務改善に伴うコンサルティング費用や人件費の増加など販管費が増加したことなども響いた。
★14:36 アルビス－後場下げ幅拡大 上期営業益を下方修正 一時経費の計上など響く
アルビス<7475.T>が後場下げ幅拡大。同社は25日14時30分に、25.3期上期（4-9月）の連結営業利益予想を従来の11.7億円から8.0億円（前年同期比29.5％減）に引き下げると発表した。
PB商品などの販売拡大により売上総利益率は計画を上回ったものの、減収に伴う減益の影響に加え、店舗改装計画の前倒しによる一時経費の計上のほか、電気料などエネルギー価格の上昇による影響を踏まえた。
通期の業績については、増収に伴う増益の影響に加え、PB商品などの販売拡大やプロセスセンターの原価低減の推進により売上総利益率を改善させるとともに、店舗生産性の改善や販促施策の見直し、物流センター再構築による物流コストの削減などによる営業コストの低減に取り組み、下半期での改善が見込まれることから、従来予想を据え置いた。
アルビス<7475.T>が後場下げ幅拡大。同社は25日14時30分に、25.3期上期（4-9月）の連結営業利益予想を従来の11.7億円から8.0億円（前年同期比29.5％減）に引き下げると発表した。
PB商品などの販売拡大により売上総利益率は計画を上回ったものの、減収に伴う減益の影響に加え、店舗改装計画の前倒しによる一時経費の計上のほか、電気料などエネルギー価格の上昇による影響を踏まえた。
通期の業績については、増収に伴う増益の影響に加え、PB商品などの販売拡大やプロセスセンターの原価低減の推進により売上総利益率を改善させるとともに、店舗生産性の改善や販促施策の見直し、物流センター再構築による物流コストの削減などによる営業コストの低減に取り組み、下半期での改善が見込まれることから、従来予想を据え置いた。
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