後場コメント No.4 HOYA、住友化、ソシオネクスト、大ガス、マクロミル、スタンレ電

2025/02/03(月) 15:33
★13:39  HOYA-後場急落 通期最終益9%増見込む コンセンサス下回る
 HOYA<7741.T>が後場急落。同社は3日13時30分、従来未定としていた25.3期通期の連結純利益予想(IFRS)を1983億円(前期比9.3%増)にすると発表した。市場コンセンサスは2076億円。 

 25.3期3Q累計(4-12月)の連結純利益は1506億円(前年同期比21.1%増)だった。半導体用マスクブランクスが顧客の在庫調整終了に伴い反動増となった。また、EUV(極端紫外線)向け先端品の開発活動などにより需要が急増したことも寄与した。

 なお、通期の見通しがコンセンサスを下回ったこともあり、株価は売りが優勢となっている。

★13:39  HOYA-後場急落 300万株・500億円を上限に自社株買い 割合0.87%
 HOYA<7741.T>が後場急落。同社は3日13時30分、300万株・500億円を上限とした自己株式の取得を発表した。取得期間は2月4日~4月21日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.87%。取得予定の自己株式は株主還元を目的に消却する予定。

 併せて、246万7200株の自己株式を消却することも発表した。消却予定日は2月13日。消却前の発行済み株式総数に対する割合は0.71%となる。

 なお、株価は同時に発表した決算を受けて売りが優勢となっている。

★13:44  住友化学-後場上げ幅縮小 3Q累計営業損益1454億円の黒字 市場コンセンサス並み
 住友化学<4005.T>が後場上げ幅縮小。同社は2月3日13時30分、25.3期3Q累計(4-12月)の連結営業損益(IFRS)が1454億円の黒字(前年同期は1606億円の赤字)だったと発表した。住友ファーマの業績改善が寄与した。市場コンセンサスは1428億円の黒字。

 同社子会社の住友ファーマ<4506.T>が1月31日に好決算を発表したことに伴い、きょうは朝から同社にも業績に期待した買いが入っていたが、市場コンセンサス並みにとどまったことで、利益確定売りが出ている。

★13:53  ソシオネクスト-MSMUFGが目標株価引き下げ 10-12月決算はネガティブサプライズ
 ソシオネクスト<6526.T>が大幅安。モルガン・スタンレーMUFG証券では、25.3期10-12月決算はネガティブサプライズと評価。投資判断は「Equal-weight」を継続し、目標株価を3000円→2500円に引き下げた。

 MSMUFGでは、25.3期10-12月決算を受けて中国通信機器、自動車HPC向け売上高が従来見通しを下回るリスクなどを考慮。26.3期の業績予想を引き下げるとともに目標株価も見直した。ただ、26年からの新規獲得商談量産による売り上げ成長加速見通しはほぼ従来通りであり、同社への長期的な投資テーマを見直す必要はないと想定。株価が大きく下落すれば、エントリーの好機になりうるとみている。

★14:05  大阪ガス-後場急落 3Q累計最終益28%減 タイムラグ差益の縮小が響く
 大阪ガス<9532.T>が後場急落。同社は3日14時、25.3期3Q累計(4-12月)の連結純利益は909億円(前年同期比28.1%減)だったと発表した。市場コンセンサスは824億円。

 国内エネルギー事業において、原料価格などの変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる増益影響が縮小した。この結果、減益となった。通期の見通しは1120億円(前期比15.6%減)を据え置いた。

★14:16  マクロミル-後場プラス転換 TOB期間を再び延長 3日→17日
 マクロミル<3978.T>が後場プラス転換。同社は17日14時、英CVCキャピタルパートナー系のTJ1が実施する同社株の公開買い付け(TOB)について、TOB期間が延長されたと発表した。

 従来の2月3日から2月17日までに延長される。TOB価格は1株につき1250円。対象となる株主に判断機会を提供し、TOBの成立可能性を高めるためとしている。

 なお、同社に対するTOBに関して、直近は1月17日にTOB期間とTOB価格が引き上げられた経緯がある。再びTOB価格が引き上げられるとの思惑もあり、株価は買われているようだ。

★14:31  スタンレー電気-続落 3Q累計最終益37%増 コンセンサス下回る
 スタンレー電気<6923.T>が続落。同社は1月31日、25.3期3Q累計(4-12月)の連結純利益は190億円(前年同期比37.2%増)だったと発表した。市場コンセンサスは202億円。

 中国およびアジアにおける日本車の販売不振による影響を受けたものの、米州の販売が堅調だった。生産革新による合理化効果や、Thai Stanley Electric Publicの連結子会社化に伴う負ののれん発生益を計上したことなども寄与した。

 なお、着地がコンセンサスを下回ったこともあり、株価は売りが優勢となっている。


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