前場コメント No.1 ディスコ、キヤノンＭＪ、川崎船、トヨタ、オンコリス、オービック
★9:00 ディスコ－売り気配 米ハイテク株安を嫌気 SOX指数5.4％安
ディスコ<6146.T>が売り気配。米国のハイテク株安が嫌気されている。
前日の米国市場では、決算が嫌気されたテスラとアルファベットが急落。ハイテク株を中心に売りが広がり、ナスダックは3.6％安、フィラデルフィア半導体指数は5.4％安となった。7月S&Pグローバル製造業PMI速報値が市場予想を下回ったことも投資家心理を悪化させた。
この流れを受けて東京市場でも半導体関連に売りが出ている。東京エレクトロン<8035.T>、アドバンテスト<6857.T>、ＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735.T>、レーザーテック<6920.T>なども売り気配スタートとなっている。
ディスコ<6146.T>が売り気配。米国のハイテク株安が嫌気されている。
前日の米国市場では、決算が嫌気されたテスラとアルファベットが急落。ハイテク株を中心に売りが広がり、ナスダックは3.6％安、フィラデルフィア半導体指数は5.4％安となった。7月S&Pグローバル製造業PMI速報値が市場予想を下回ったことも投資家心理を悪化させた。
この流れを受けて東京市場でも半導体関連に売りが出ている。東京エレクトロン<8035.T>、アドバンテスト<6857.T>、ＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735.T>、レーザーテック<6920.T>なども売り気配スタートとなっている。
★9:00 キヤノンＭＪ－買い気配 上期営業益4％減 通期売上高は上方修正
キヤノンマーケティングジャパン<8060.T>が買い気配。同社は24日に、24.12期上期（1-6月）の連結営業利益は260.3億円（前年同期比3.9％減）だったと発表した。売り上げ増加に伴い売上総利益は増加したものの、IT費用などの販管費の増加が響いた。
併せて、24.12期通期の連結売上高予想を従来の6450億円から6500億円（前期比6.6％増）に上方修正することも発表した。エンタープライズセグメントでITソリューションが好調に推移していることが寄与する。
また、従来未定としていた24.12期の中間配当を60円（前期は50円）にすることも発表している。
キヤノンマーケティングジャパン<8060.T>が買い気配。同社は24日に、24.12期上期（1-6月）の連結営業利益は260.3億円（前年同期比3.9％減）だったと発表した。売り上げ増加に伴い売上総利益は増加したものの、IT費用などの販管費の増加が響いた。
併せて、24.12期通期の連結売上高予想を従来の6450億円から6500億円（前期比6.6％増）に上方修正することも発表した。エンタープライズセグメントでITソリューションが好調に推移していることが寄与する。
また、従来未定としていた24.12期の中間配当を60円（前期は50円）にすることも発表している。
★9:00 キヤノンＭＪ－買い気配 1株4091円で自己株TOB キヤノンが応募予定
キヤノンマーケティングジャパン<8060.T>が買い気配。同社は24日に、自己株式の取得およびその具体的な取得方法として、自己株式の公開買付けを行うと発表した。
自己株式の取得については、2200万0100株・900億0240万9100円を上限とした自己株取得枠を設定、取得期間は7月25日から9月30日とした。
自己株TOBについては、取得価格は4091円で、買い付け期間は7月25日から8月22日。買付予定数は2200万株となっている。キャノンが所有する同社普通株式の一部である2000万株を応募する予定。なお、キヤノン以外の株主にも応募の機会を提供するという観点から、応募意向株式（2000万株）から10％上乗せした2200万株を上限としている。
キヤノンマーケティングジャパン<8060.T>が買い気配。同社は24日に、自己株式の取得およびその具体的な取得方法として、自己株式の公開買付けを行うと発表した。
自己株式の取得については、2200万0100株・900億0240万9100円を上限とした自己株取得枠を設定、取得期間は7月25日から9月30日とした。
自己株TOBについては、取得価格は4091円で、買い付け期間は7月25日から8月22日。買付予定数は2200万株となっている。キャノンが所有する同社普通株式の一部である2000万株を応募する予定。なお、キヤノン以外の株主にも応募の機会を提供するという観点から、応募意向株式（2000万株）から10％上乗せした2200万株を上限としている。
★9:00 川崎汽船－続落 通期経常益を上方修正 コンテナ船事業が好調
川崎汽船<9107.T>が続落。同社は25日8時30分、25.3期通期の連結経常利益予想を従来の1350億円から2200億円（前期比62.0％増）に引き上げると発表した。
持分法適用関連会社ＯＣＥＡＮ ＮＥＴＷＯＲＫ ＥＸＰＲＥＳＳの運営するコンテナ船事業において、紅海情勢に起因する喜望峰ルートの利用と旺盛な貨物需要により、市況が前回公表時の予想を上回っていることから、前回予想を修正している。なお、株価は軟調な地合いから売りが優勢となっている。
川崎汽船<9107.T>が続落。同社は25日8時30分、25.3期通期の連結経常利益予想を従来の1350億円から2200億円（前期比62.0％増）に引き上げると発表した。
持分法適用関連会社ＯＣＥＡＮ ＮＥＴＷＯＲＫ ＥＸＰＲＥＳＳの運営するコンテナ船事業において、紅海情勢に起因する喜望峰ルートの利用と旺盛な貨物需要により、市況が前回公表時の予想を上回っていることから、前回予想を修正している。なお、株価は軟調な地合いから売りが優勢となっている。
★9:01 トヨタ－続落 円高進み1ドル153円台に 自動車株が軟調
トヨタ自動車<7203.T>が続落。ドル円相場における円高の進行が嫌気されてている。
24日の東京市場大引け時点では154円台で推移していたが、その後に円高が一段と進行。一時153.1円台を付ける場面がみられた。足元では153円台後半で推移しているが、前日よりも円高の水準となっている。これを受けて為替感応度が高い自動車株が売られており、スズキ<7269.T>、日産自動車<7201.T>は売り気配、マツダ<7261.T>は続落でスタートしている。
トヨタ自動車<7203.T>が続落。ドル円相場における円高の進行が嫌気されてている。
24日の東京市場大引け時点では154円台で推移していたが、その後に円高が一段と進行。一時153.1円台を付ける場面がみられた。足元では153円台後半で推移しているが、前日よりも円高の水準となっている。これを受けて為替感応度が高い自動車株が売られており、スズキ<7269.T>、日産自動車<7201.T>は売り気配、マツダ<7261.T>は続落でスタートしている。
★9:01 オンコリス－買い気配 OBP-601の第2a相臨床試験で有効性を示唆する結果を確認
オンコリスバイオファーマ<4588.T>が買い気配。同社は25日8時、Ｔｒａｎｓｐｏｓｏｎ Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓと全世界のライセンス契約を締結しているLINE-1阻害剤OBP-601に関し、C-9 ALS（C9orf72変異型 筋萎縮性側索硬化症）およびC-9 FTD（同 前頭側頭型認知症）を対象とした第2a相臨床試験について、C-9ALSに関する、同試験の最終結果を得たと発表した。
同試験によれば、既に発表したPSP患者でのPhase2試験と同様に、OBP-601の高い安全性が確認されるとともに、疾患修飾薬としての臨床的有効性が示唆された。
Ｔｒａｎｓｐｏｓｏｎは、OBP-601をC-9 ALSを対象とした第3相臨床試験に進める計画だとしている。
オンコリスバイオファーマ<4588.T>が買い気配。同社は25日8時、Ｔｒａｎｓｐｏｓｏｎ Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓと全世界のライセンス契約を締結しているLINE-1阻害剤OBP-601に関し、C-9 ALS（C9orf72変異型 筋萎縮性側索硬化症）およびC-9 FTD（同 前頭側頭型認知症）を対象とした第2a相臨床試験について、C-9ALSに関する、同試験の最終結果を得たと発表した。
同試験によれば、既に発表したPSP患者でのPhase2試験と同様に、OBP-601の高い安全性が確認されるとともに、疾患修飾薬としての臨床的有効性が示唆された。
Ｔｒａｎｓｐｏｓｏｎは、OBP-601をC-9 ALSを対象とした第3相臨床試験に進める計画だとしている。
★9:01 オービック－反発 1Q営業益7.0％増 1株を5株に分割
オービック<4684.T>が反発。同社は24日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は186億円（前年同期比7.0％増）だったと発表した。なお、11日付の日本経済新聞朝刊では、180億円強になりそうだと先んじて報じられていた。
システムサポート事業において、主力のクラウドソリューションを中心に、ソフトウェアおよびハードウェアの運用支援・保守サービスなどが好調に推移したことなどが寄与した。
併せて、株式分割を行うと発表した。9月30日を基準日として、1株につき5株の割合をもって分割する。
オービック<4684.T>が反発。同社は24日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は186億円（前年同期比7.0％増）だったと発表した。なお、11日付の日本経済新聞朝刊では、180億円強になりそうだと先んじて報じられていた。
システムサポート事業において、主力のクラウドソリューションを中心に、ソフトウェアおよびハードウェアの運用支援・保守サービスなどが好調に推移したことなどが寄与した。
併せて、株式分割を行うと発表した。9月30日を基準日として、1株につき5株の割合をもって分割する。
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