前場コメント No.6 綿半ＨＤ、メディアリンク、ＦＤＫ、キムラユニティー、ＳＥＨ＆Ｉ、小松ウオル
★9:07 綿半ＨＤ－反発 1Q営業益3.4倍 小売事業が堅調
綿半ホールディングス<3199.T>が反発。同社は25日、25.3期1Q（3-6月）の連結営業利益は8.3億円（前年同期比3.4倍）だったと発表した。
主力の小売事業において、物流の効率化などが寄与し、大幅増益となったことなどが寄与した。
綿半ホールディングス<3199.T>が反発。同社は25日、25.3期1Q（3-6月）の連結営業利益は8.3億円（前年同期比3.4倍）だったと発表した。
主力の小売事業において、物流の効率化などが寄与し、大幅増益となったことなどが寄与した。
★9:08 メディアリンクス－売り気配 1Q営業赤字拡大 販管費増などが響く
メディアリンクス<6659.T>が売り気配。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業損益は2.5億円の赤字（前年同期は2.0億円の赤字）だったと発表した。
円安の進行による海外経費の増加などにより、販管費が増加したことなどが響いた。
メディアリンクス<6659.T>が売り気配。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業損益は2.5億円の赤字（前年同期は2.0億円の赤字）だったと発表した。
円安の進行による海外経費の増加などにより、販管費が増加したことなどが響いた。
★9:09 ＦＤＫ－売り気配 1Q営業黒字転換も利益確定の売り
ＦＤＫ<6955.T>が売り気配。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業損益は2.2億円の黒字（前年同期は1.4億円の赤字）だったと発表した。電池事業の売上増、原材料価格の変動により黒字化し、円安効果も寄与した。
なお、直近で決算期待の買いが入っていたことから利益確定の売りが優勢となっている。
ＦＤＫ<6955.T>が売り気配。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業損益は2.2億円の黒字（前年同期は1.4億円の赤字）だったと発表した。電池事業の売上増、原材料価格の変動により黒字化し、円安効果も寄与した。
なお、直近で決算期待の買いが入っていたことから利益確定の売りが優勢となっている。
★9:09 キムラユニティー－急騰 1Q営業益42％増 物流サービス事業が堅調
キムラユニティー<9368.T>が急騰。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は11.9億円（前年同期比42.3％増）だったと発表した。
主力の物流サービス事業の増収や、退職給付費用の減少などが寄与した。
キムラユニティー<9368.T>が急騰。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は11.9億円（前年同期比42.3％増）だったと発表した。
主力の物流サービス事業の増収や、退職給付費用の減少などが寄与した。
★9:10 ＳＥ Ｈ＆Ｉ－7日続落 1Q営業益38％減 出版事業で苦戦
ＳＥホールディングス・アンド・インキュベーションズ<9478.T>が7日続落。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は2.3億円（前年同期比37.6％減）だったと発表した。
主力の出版事業において、原価や販売コストが増加したことや、オンライン広告市場の低迷によりWebメディアなどの広告収入が減少したことなどが響いた。
併せて、40万株・1億2000万円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2024年7月26日～9月13日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は2.21％となる。
ＳＥホールディングス・アンド・インキュベーションズ<9478.T>が7日続落。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は2.3億円（前年同期比37.6％減）だったと発表した。
主力の出版事業において、原価や販売コストが増加したことや、オンライン広告市場の低迷によりWebメディアなどの広告収入が減少したことなどが響いた。
併せて、40万株・1億2000万円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2024年7月26日～9月13日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は2.21％となる。
★9:10 小松ウオール工業－急落 1Q営業益44％減 販管費増が響く
小松ウオール工業<7949.T>が急落。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の営業利益は2.2億円（前年同期比43.7％減）だったと発表した。
ショールームの増床に伴う賃借料の増加や、物流費の増加などによる販管費の増加が響いた。
小松ウオール工業<7949.T>が急落。同社は25日、25.3期1Q（4-6月）の営業利益は2.2億円（前年同期比43.7％減）だったと発表した。
ショールームの増床に伴う賃借料の増加や、物流費の増加などによる販管費の増加が響いた。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
