前場コメント No.8 UTGROUP、TOYOTIRE、三菱ケミG、住友ゴム、野村マイクロ、ネクセラファーマ

2024/09/20(金) 11:30
★10:06  UTグループ-4日続伸 技術者5分で採用 早期入社で人材確保=日経
 UTグループ<2146.T>が4日続伸。20日付の日本経済新聞朝刊は、同社が入社希望者に応募から最短5分で内定を出す採用方法を9月末までに始めると報じた。
 
 記事によると、自社の採用サイトで健康状態など必要事項を入力してもらい採否を決定するという。派遣スタッフの採用競争が激しくなるなか、早期に入社を希望する人材の取りこぼしを防ぐようだ。面接ありの選考も並行させ、月間の平均採用人数を足元から4割多い2000人に増やす目標だとしている。

★10:07  TOYO TIRE-SMBC日興が投資評価引き下げ 成長回帰のタイミングを待ちたい
 TOYO TIRE<5105.T>が3日続伸。SMBC日興証券では、成長回帰のタイミングを待ちたいと判断。投資評価を「1(アウトパフォーム)」→「2(中立)」、目標株価を3600円→2300円と引き下げた。

 SMBC日興では、価格競争が深まる可能性を踏まえ、25.12期を減益予想へ切り替えた。高マージンを追求する戦略性への評価に変わりないも、まずは米景気減速による業績リスクを消化すべきとみている。足元で議論が高まりつつある還元強化を当面のカタリストとして期待したいとしている。

★10:12  三菱ケミカルG-SMBC日興が目標株価引き上げ 業績の改善、経営施策の進展に引き続き期待
 三菱ケミカルグループ<4188.T>が4日続伸。SMBC日興証券では、業績の改善、経営施策の進展に引き続き期待。投資評価「1(アウトパフォーム)」を継続、目標株価を1000円→1200円と引き上げた。

 25.3期1Q決算では、スペシャリティマテリアルズを中心に、業績が想定以上に改善しており、好印象。SMBC日興では、MMA市況の好調と相俟って、上期決算頃には通期会社計画が上方修正される公算が大きいとみている。直近2カ月間では、ファーマの希望退職制度、炭素の生産能力削減など、経営施策も複数発表された。ファーマの売却が行われる可能性もあるだろうと指摘。石油化学の再編やスペシャリティの選択と集中を含め、新体制での経営施策の進展に期待できると考えている。一方で、足元のバリュエーション指標は低位にあり、同社の変化は十分に織り込まれていないと考え、投資妙味があると判断している。

★10:16  住友ゴム-SMBC日興が目標株価引き上げ 増益確度が高まる、ティア1へ復活の時
 住友ゴム工業<5110.T>が大幅に4日続伸。SMBC日興証券では、増益確度が高まる、ティア1へ復活の時と判断。投資評価「1(アウトパフォーム)」を継続、目標株価を2400円→2600円と引き上げた。

 SMBC日興では、米国事業では年内の再編決断の確度が高まる状況から、工場撤退シナリオを織り込み、25.12期以降の利益予想を増額した。欧米「DUNLOP」の買収機会も踏まえ、今後、グローバルでティア1への回帰に向けた戦略が描き直される可能性に期待したいとしている。

★10:17  野村マイクロ-急騰 米ハイテク株高を受け中小型半導体株にも買い
 野村マイクロ・サイエンス<6254.T>が急騰。米ハイテク株高を受け、国内の中小型関連株も買われている。

 前日の米国市場ではフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が4%を超える上昇。米連邦公開市場委員会(FOMC)による大幅な利下げが改めて材料視されたほか、新規失業保険申請件数が予想を下回る強い結果だったことなどから、リスクオンによりハイテク・グロース株に買いが入った。

 国内の主力半導体株が買われるなか、中小型株も堅調に推移。TOWA<6315.T>、ローツェ<6323.T>、アドテック プラズマ テクノロジー<6668.T>なども高い。

★10:19  ネクセラファーマ-SMBC日興が新規に「アウトパフォーム」 イドルシア事業が生むキャッシュがR&Dを加速
 ネクセラファーマ<4565.T>が続伸。SMBC日興証券では、イドルシア事業が生むキャッシュが自社品R&Dを加速と指摘。投資評価は新規に「1(アウトパフォーム)」とし、目標株価は1800円に設定した。

 SMBC日興では、根拠として、(1)世界トップクラスのGタンパク質共役型受容体(GPCR)標的薬創製技術NxWaveプラットフォームの横展開によって、多数のパイプラインを高効率に創製できること、(2)メガファーマに導出してパイプラインの後期開発を任せることによって、臨床開発のスピードや成功率を高めていること、(3)イドルシアファーマの日韓部門買収によってアジアの販売体制を獲得したことで、自社品及び海外からの導入品の開発・販売ビジネスが成長すると考えられること、などを挙げた。


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