後場コメント No.4 アシックス、東和ハイシス、大王紙、サワイGHD、トリドールHD、トスネット

2025/02/14(金) 15:36
★13:12  アシックス-後場急騰 今期営業益20%増見込む コンセンサス上回る
 アシックス<7936.T>が後場急騰。同社は14日13時、25.12期通期の連結営業利益予想を1200億円(前期比19.9%増)に、年間配当予想を26円にすると発表した。市場コンセンサスは1163億円。

 パフォーマンスランニングを軸に、スポーツスタイルおよびオニツカタイガーでのさらなる成長を織り込み、規律ある販管費コントロールにより収益性の向上に努め、増収増益を見込むとしている。

 24.12期通期の連結営業利益は1001億円(前の期比84.7%増)だった。

 なお、同日発表された自社株買いと消却も好感されている。

★13:12  アシックス-後場急騰 700万株・200億円を上限に自社株買い 消却も発表
 アシックス<7936.T>が後場急騰。同社は14日13時、700万株・200億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2025年2月17日~9月30日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.98%となる。

 併せて、2500万株の自己株を消却すると発表した。消却予定日は2月28日。消却前の発行済株式総数に対する割合は3.29%となる。

★13:13  東和ハイシステム-後場急騰 1Q営業益2.1倍 販売注力による増収が寄与
 東和ハイシステム<4172.T>が後場急騰。同社は14日13時、25.3期1Q(10-12月)の連結営業利益は1.7億円(前年同期比2.1倍)だったと発表した。

 医療DXの観点から助成金・補助金を活用した訪問診療支援ソフトや医歯薬連携によって歯科への期待がさらに高まる中、併用禁忌・重複投薬を防止する電子処方せん支援ソフトの開発・販売に注力した。主力商品であるAI・音声シリーズの拡販にも取り組んだ結果、増収増益となった。

★13:14  大王製紙-後場下げ幅拡大 通期最終赤字70億円見込む 減損損失の計上響く
 大王製紙<3880.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日13時に、25.3期通期の連結純損益予想を従来のゼロから70.0億円の赤字(前期は44.7億円の黒字)に下方修正すると発表した。市場コンセンサスは4.8億円の黒字。

 中国事業で現地景況感の悪化などの影響により事業用資産の減損損失約20億円を計上するとともに、同事業に関連する繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討した結果、繰延税金資産約20億円の取り崩しを行い法人税等調整額として計上したことが響く。

 併せて発表した25.3期3Q累計(4-12月)の連結純損益は62.8億円の赤字(前年同期は19.9億円の黒字)だった。

★13:17  サワイGHD-後場上げ幅拡大 3Q累計営業益24%増 コンセンサス上回る
 サワイグループホールディングス<4887.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日13時、25.3期3Q累計(4-12月)の連結営業利益(IFRS)は215億円(前年同期比24.4%増)だったと発表した。市場コンセンサスは205億円。

 販売面において、原価高騰への対応策として、生産効率のさらなる改善と並行し、低薬価品を中心に原価高騰に伴う影響分を価格に反映したことなどが寄与した。

★13:22  トリドール-乱高下 3Q累計営業益2%増 丸亀製麺の増収など寄与
 トリドールホールディングス<3397.T>が乱高下。同社は14日13時10分、25.3期3Q累計(4-12月)の連結営業利益(IFRS)は115.4億円(前年同期比1.6%増)だったと発表した。通期計画は116.0億円(前期比1.9%増)。

 丸亀製麺において、原材料費や人件費の増加を増収で吸収したことなどが寄与した。丸亀製麺の3Q累計事業利益は過去最高となった。

★13:27  トスネット-後場急騰 1Q営業益39%増 警備事業で大幅増益
 トスネット<4754.T>が後場急騰。同社は14日13時、25.9期1Q(10-12月)の連結営業利益は3.7億円(前年同期比39.4%増)だったと発表した。

 主力の警備事業において、交通誘導警備、施設警備が増収となったことで、大幅増益となったことなどが寄与した。

 なお、同日発表された自社株買いも好感されている。

★13:27  トスネット-後場急騰 立会外で8万株・1億1200万円を上限に自社株買い 割合は1.7%
 トスネット<4754.T>が後場急騰。同社は14日13時、8万株・1億1200万円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2025年2月17日~2月19日。取得方法は、自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による市場買い付けによる。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.7%となる。


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