後場コメント No.6 鉄人化ＨＤ、ＴＢＳＨＤ、空港施設、高島屋、東京衡機、リテールＰＴ
★14:39 鉄人化ＨＤ－後場上げ幅拡大 上期営業益27.4倍 カラオケや飲食など好調
鉄人化ホールディングス<2404.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日14時20分、25.8期上期（9-2月）の連結営業利益が1.4億円（前年同期比27.4倍）だったと発表した。
カラオケルーム運営事業において、個人利用、ビジネス利用が回復傾向にあることが寄与した。飲食事業も好調だった。
鉄人化ホールディングス<2404.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日14時20分、25.8期上期（9-2月）の連結営業利益が1.4億円（前年同期比27.4倍）だったと発表した。
カラオケルーム運営事業において、個人利用、ビジネス利用が回復傾向にあることが寄与した。飲食事業も好調だった。
★14:52 ＴＢＳＨＤ－ＳＢＩが新規「中立」 グローバルコンテンツ創出と還元に期待
ＴＢＳホールディングス<9401.T>が反発。ＳＢＩ証券では、グローバルコンテンツ創出と還元に期待。レーティングは新規に「中立」とし、目標株価4900円でカバレッジを開始した。
過去10年、同社PERは5社中央値を上回って推移。ＳＢＩでは、その要因は小売と化粧品事業を手掛けるライフスタイル事業と、潤沢な不動産・金融資産の含み益の存在があると推定している。統合報告書発表や投資家との対話の強化など、株式市場を意識した取り組みをキー局では先行して実施した点も評価されたと考えている。2023年3月以降のキー局全体の株価上昇局面では、含み益の顕在化や株主還元の拡大が注目されている印象とした。一段の株価上昇にはいっそうの株主還元の拡充が必要と考えており、マネジメントのコメントに注目が集まるとみている。
ＴＢＳホールディングス<9401.T>が反発。ＳＢＩ証券では、グローバルコンテンツ創出と還元に期待。レーティングは新規に「中立」とし、目標株価4900円でカバレッジを開始した。
過去10年、同社PERは5社中央値を上回って推移。ＳＢＩでは、その要因は小売と化粧品事業を手掛けるライフスタイル事業と、潤沢な不動産・金融資産の含み益の存在があると推定している。統合報告書発表や投資家との対話の強化など、株式市場を意識した取り組みをキー局では先行して実施した点も評価されたと考えている。2023年3月以降のキー局全体の株価上昇局面では、含み益の顕在化や株主還元の拡大が注目されている印象とした。一段の株価上昇にはいっそうの株主還元の拡充が必要と考えており、マネジメントのコメントに注目が集まるとみている。
★15:06 空港施設－後場上げ幅拡大 株主提案を受領
空港施設<8864.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日15時に、ＬＩＭ Ｊａｐａｎ Ｅｖｅｎｔ Ｍａｓｔｅｒ Ｆｕｎｄより、2025年6月に開催予定の第56回定時株主総会における議題について、株主提案を行う旨の書面を受領したと発表した。
同社は、この株主提案の内容を慎重に検討し、取締役会の意見がまとまり次第速やかに開示するとしている。
空港施設<8864.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日15時に、ＬＩＭ Ｊａｐａｎ Ｅｖｅｎｔ Ｍａｓｔｅｒ Ｆｕｎｄより、2025年6月に開催予定の第56回定時株主総会における議題について、株主提案を行う旨の書面を受領したと発表した。
同社は、この株主提案の内容を慎重に検討し、取締役会の意見がまとまり次第速やかに開示するとしている。
★15:07 高島屋－後場マイナス転換 今期営業益1％増見込む 前期は25％増
高島屋<8233.T>が後場マイナス転換。同社は14日15時、26.2期通期の連結営業利益予想を580億円（前期比0.9％増）に、年間配当予想を26円にすると発表した。市場コンセンサスは579億円。
3月度の国内百貨店売上高が前年からマイナスとなり、消費環境は不透明な状況となっている。グループの総合力で営業力強化し、コスト削減などの対策を積み上げる。今後の状況に応じた機動的な追加対策の実行により増収増益をめざす計画としている。
25.2期通期の連結営業利益は575億円（前の期比25.2％増）だった。会社計画は550億円。国内百貨店業において、大型店を中心に売上高が堅調に推移した。コスト全体をコントロールすることで総額営業収益に対する販管費比率が改善したことも寄与した。期末配当は従来予想の11.5円に対し13.0円に決定した。
なお、今期見通しの不透明感から株価は売りが優勢となっている。
高島屋<8233.T>が後場マイナス転換。同社は14日15時、26.2期通期の連結営業利益予想を580億円（前期比0.9％増）に、年間配当予想を26円にすると発表した。市場コンセンサスは579億円。
3月度の国内百貨店売上高が前年からマイナスとなり、消費環境は不透明な状況となっている。グループの総合力で営業力強化し、コスト削減などの対策を積み上げる。今後の状況に応じた機動的な追加対策の実行により増収増益をめざす計画としている。
25.2期通期の連結営業利益は575億円（前の期比25.2％増）だった。会社計画は550億円。国内百貨店業において、大型店を中心に売上高が堅調に推移した。コスト全体をコントロールすることで総額営業収益に対する販管費比率が改善したことも寄与した。期末配当は従来予想の11.5円に対し13.0円に決定した。
なお、今期見通しの不透明感から株価は売りが優勢となっている。
★15:16 東京衡機－後場上げ幅拡大 今期営業益6.9倍見込む 前期は81％減
東京衡機<7719.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日15時に、26.2期通期の連結営業利益予想は1億7400万円（前期比6.9倍）と発表した。
試験機事業は、今後も引合い・受注は堅調に推移すると見込んでいる。エンジニアリング事業は、新製品の採用にあたっては審査に時間がかかるが、今後本格的な採用が進めば業績は大幅に改善すると見込んでいる。
25.2期通期の連結営業利益は2500万円（前の期比81.1％減）だった。高付加価値製品の需要において、前期に大口受注があったエネルギー関連向けの取引が一巡したことにより、売上構成比に変化が生じたことや、前期に発覚した不正対応に係る監査対応費用の発生に加え、原価管理および製造管理に関する社内システムの導入などにより、エンジニアリング事業が赤字になったことが響いた。
東京衡機<7719.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日15時に、26.2期通期の連結営業利益予想は1億7400万円（前期比6.9倍）と発表した。
試験機事業は、今後も引合い・受注は堅調に推移すると見込んでいる。エンジニアリング事業は、新製品の採用にあたっては審査に時間がかかるが、今後本格的な採用が進めば業績は大幅に改善すると見込んでいる。
25.2期通期の連結営業利益は2500万円（前の期比81.1％減）だった。高付加価値製品の需要において、前期に大口受注があったエネルギー関連向けの取引が一巡したことにより、売上構成比に変化が生じたことや、前期に発覚した不正対応に係る監査対応費用の発生に加え、原価管理および製造管理に関する社内システムの導入などにより、エンジニアリング事業が赤字になったことが響いた。
★15:17 リテールパートナーズ－後場上げ幅拡大 今期営業益7％増見込む 累進配当導入
リテールパートナーズ<8167.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日15時、26.2期通期の連結営業利益予想を73.0億円（前期比7.0％増）んき、年間配当予想を40円（前期は38円）にすると発表した。成長戦略や競争力の強化など、の第3次中期経営計画における8つの戦略を推進する。
25.2期通期の連結営業利益は68.2億円（前の期比1.2％増）だった。会社計画は71.0億円だった。
併せて、配当政策を変更し累進配当を導入すると発表した。配当政策の変更後は、配当性向30％を維持するとともに中長期的に配当性向40％をめざす。また、新たな指標として短期の業績の影響を受けにくいDOE（自己資本配当率）を意識し、累進配当をめざすとしている。
リテールパートナーズ<8167.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日15時、26.2期通期の連結営業利益予想を73.0億円（前期比7.0％増）んき、年間配当予想を40円（前期は38円）にすると発表した。成長戦略や競争力の強化など、の第3次中期経営計画における8つの戦略を推進する。
25.2期通期の連結営業利益は68.2億円（前の期比1.2％増）だった。会社計画は71.0億円だった。
併せて、配当政策を変更し累進配当を導入すると発表した。配当政策の変更後は、配当性向30％を維持するとともに中長期的に配当性向40％をめざす。また、新たな指標として短期の業績の影響を受けにくいDOE（自己資本配当率）を意識し、累進配当をめざすとしている。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
