前場コメント No.8 ニチバン、帝国電機、空港ビル、ヨネックス、TOTO、ノーリツ鋼機

2024/05/13(月) 11:30
★10:19  ニチバン-続落 今期営業益16%増見込むもコンセンサス下回る
 ニチバン<4218.T>が続落。同社は13日10時、25.3期通期の連結営業利益予想を24.0億円(前期比15.8%増)に、年間配当予想を35円(前期は35円)にすると発表した。コンセンサス予想は30.5億円。

 策定した新中計の重点テーマである「事業ポートフォリオの再構築」「グローバル企業化」「人的資本経営」を実行し、長期ビジョンの実現をめざすとしている。

 24.3期通期の連結営業利益は20.7億円(前の期比28.8%増)だった。メディカル事業における売上高の増加などが寄与した。

 なお、業績見通しがコンセンサスを下回ったことで、株価は売りが優勢となっている。

★10:21  帝国電機製作所-大幅安 今期営業益3%減見込む 前期は3%減
 帝国電機製作所<6333.T>が大幅安。同社は10日、25.3期通期の連結営業利益予想を47.5億円(前期比2.7%減)に、年間配当予想を82円(前期は92円)にすると発表した。

 電子部品事業は2024年12月31日をもって事業を停止することを決定しており、同業他社へ順次生産移管を行うことにより売上が減少し営業赤字になる見通しであるほか、割増退職金などの特別損失の発生を見込む。

 24.3期通期の連結営業利益は48.8億円(前の期比2.8%減)だった。電子部品事業の売上高減少や、販管費の増加などが響いた。

★10:30  日本空港ビル-急落 今期最終益20%減見込む 前期は黒字転換
 日本空港ビルデング<9706.T>が急落。同社は10日、25.3期通期の連結純利益予想を155億円(前期比19.5%減)に、年間配当予想を62円(前期は67円)にすると発表した。市場コンセンサスは190億円。

 売上高は、旅客数の回復に伴う施設利用料収入の増加などにより前期を上回る見通し。一方、ターミナル維持管理費などのコスト増により減益を見込む。配当について、前期は記念配当5円を実施したため、普通配当ベースでは今期は前期並みとなる。

 24.3期通期の連結純損益は193億円の黒字(前の期は39億円の赤字)だった。旅客数の回復に伴う旅客取り扱い施設利用料の増加や物品販売の増加などが寄与した。期末配当は従来予想の25円に対し42円に決定した。

★10:30  ヨネックス-ストップ高買い気配 今期営業益8%増見込む 前期は15%増
 ヨネックス<7906.T>がストップ高買い気配。同社は10日、25.3期通期の連結営業利益予想を125億円(前期比7.7%増)に、年間配当予想を20円(前期は16円)にすると発表した。コンセンサス予想は113億円。

 引き続き緩やかな成長を維持しながら、グローバル成長戦略に沿って中長期の成長に向けた投資に取り組むという。

 24.3期通期の連結営業利益は116億円(前の期比15.4%増)だった。

 体制強化などによる人件費、システム関連費用等のその他販管費を中心に販管費は増加したものの、増収と主に日本セグメントの粗利率改善などに伴う粗利増加が上回り、前の期比で増益で着地した。
 
 併せて24.3期の期末配当を従来予想の7円に対して9円(前の期末は7円)に決定した。年間配当は16円(前の期は13円)となる。

★10:31  TOTO-大和が目標株価を引き上げ 米州とセラミック事業が成長ドライバー
 TOTO<5332.T>が反発。大和証券では、米州とセラミック事業が成長ドライバーと指摘。投資判断は「2(アウトパフォーム)」を継続、目標株価は4400円→5000円に引き上げた。

 大和では、24年度連結営業利益を510億円(前年度比+19.3%、会社計画 480 億円)と予想。ウォシュレットの販売が好調な米州およびセラミック事業が増益を牽引するとみている。2023年8月に続いて2024年8月にも価格改定を実施する予定だが、外部調達コスト、人財投資、減価償却費、IT関連投資、開発・生産投資などのコスト増が価格改定効果を上回ると見込む。25 年度連結営業利益は640億円(同+25.5%)と予想。米州とセラミック事業が引き続き増益を牽引するとみている。



★10:32  ノーリツ鋼機-ストップ高買い気配 通期営業益を上方修正 1Qは3.8倍
 ノーリツ鋼機<7744.T>がストップ高買い気配。同社は10日、24.12期通期の連結営業利益予想を従来の134億円から160億円(前の期比10.6%増)に上方修正すると発表した。

 1Qの進ちょく、および想定為替レートの見直しを踏まえた。

 1Q(1-3月)の連結営業利益は76.4億円(前年同期比3.8倍)となった。音響機器関連事業が、欧米での販売好調、為替が有利に働いたことなどにより前年同期比で大幅増益となったことが寄与した。


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