前場コメント No.10 ベースフード、インターライフ、パソナＧ、マテリアルＧ、ネクセラファーマ、サイエンスアーツ
★10:30 ベースフード－4日ぶりに大幅反落 今期営業益42％増見込むも材料出尽くし
ベースフード<2936.T>が4日ぶりに大幅反落。同社は14日、26.2期通期の営業利益予想を1.9億円（前期比41.8％増）にすると発表した。
26.2期は売り上げ成長を優先する。よって、25.2期と同水準の営業黒字を維持するが、増収によって創出した収益を成長投資とAI投資に回し、持続可能な業績成長と組織生産性の土台を作るとしている。
25.2期通期の営業損益は1.4億円の黒字（前の期は9.0億円の赤字）だった。会社計画は0.5億円の黒字だったので着地は上振れた。4Qにおいて、翌期に投入予定の新商品展開にあわせて、広告投資の一部を翌期にシフトしたことが寄与した。
しかし、株価は決算期待で上昇していたこともあり、材料出尽くしで売りが優勢となっている。
ベースフード<2936.T>が4日ぶりに大幅反落。同社は14日、26.2期通期の営業利益予想を1.9億円（前期比41.8％増）にすると発表した。
26.2期は売り上げ成長を優先する。よって、25.2期と同水準の営業黒字を維持するが、増収によって創出した収益を成長投資とAI投資に回し、持続可能な業績成長と組織生産性の土台を作るとしている。
25.2期通期の営業損益は1.4億円の黒字（前の期は9.0億円の赤字）だった。会社計画は0.5億円の黒字だったので着地は上振れた。4Qにおいて、翌期に投入予定の新商品展開にあわせて、広告投資の一部を翌期にシフトしたことが寄与した。
しかし、株価は決算期待で上昇していたこともあり、材料出尽くしで売りが優勢となっている。
★10:39 インターライフ－急落 今期営業益9％減見込む 前期は3.2倍
インターライフホールディングス<1418.T>が急落。同社は14日、26.2期通期の連結営業利益予想を8.0億円（前期比8.6％減）に、年間配当予想を20円（前期は20円）にすると発表した。
新たな中期経営計画（26.2期～28.2期）を策定し、最終年度の目標として営業利益10.0億円をめざす。そのための施策として、新たな成長基盤の構築、さらなる収益力の向上、ESG経営の推進の3つの重点施策に取り組むとしている。
25.2期通期の連結営業利益は8.8億円（前の期比3.2倍）だった。内装工事事業および音響・照明設備事業の主力事業において、大阪・関西万博関連工事や再開発に伴う大型案件の完工などが進んだことが寄与した。
インターライフホールディングス<1418.T>が急落。同社は14日、26.2期通期の連結営業利益予想を8.0億円（前期比8.6％減）に、年間配当予想を20円（前期は20円）にすると発表した。
新たな中期経営計画（26.2期～28.2期）を策定し、最終年度の目標として営業利益10.0億円をめざす。そのための施策として、新たな成長基盤の構築、さらなる収益力の向上、ESG経営の推進の3つの重点施策に取り組むとしている。
25.2期通期の連結営業利益は8.8億円（前の期比3.2倍）だった。内装工事事業および音響・照明設備事業の主力事業において、大阪・関西万博関連工事や再開発に伴う大型案件の完工などが進んだことが寄与した。
★10:47 パソナＧ－急騰 3Q累計営業赤字転落も社長交代を好感
パソナグループ<2168.T>が急騰。同社は14日、25.5期3Q累計（6-2月）の連結営業損益は12.8億円の赤字（前年同期は46.7億円の黒字）だったと発表した。
1Qの期首からアウトソーシングセグメントを廃止したことに加えて、BPOソリューションにおいて、大型受託案件がピークアウトしたこともあり、減収となった。粗利率が低下したことも響いた。
併せて、150万株の自己株を消却すると発表した。消却予定日は4月30日。消却前の発行済株式総数に対する割合は3.6％となる。
また、代表取締役グループ代表兼社長CEOである南部靖之氏より、次の50年に向けては新体制のもとで、新しいパソナグループを築いていって欲しいとの思いから、25.5期の満了をもって代表取締役および取締役を2025年5月31日付で辞任する旨の申し出があり、受理したという。これに伴い、現取締役副社長執行役員COOの若本博隆氏が、2025年6月1日付で代表取締役社長に就任するとしている。
なお株価は、社長交代による今後の業績への期待から、買いが優勢となっている。
パソナグループ<2168.T>が急騰。同社は14日、25.5期3Q累計（6-2月）の連結営業損益は12.8億円の赤字（前年同期は46.7億円の黒字）だったと発表した。
1Qの期首からアウトソーシングセグメントを廃止したことに加えて、BPOソリューションにおいて、大型受託案件がピークアウトしたこともあり、減収となった。粗利率が低下したことも響いた。
併せて、150万株の自己株を消却すると発表した。消却予定日は4月30日。消却前の発行済株式総数に対する割合は3.6％となる。
また、代表取締役グループ代表兼社長CEOである南部靖之氏より、次の50年に向けては新体制のもとで、新しいパソナグループを築いていって欲しいとの思いから、25.5期の満了をもって代表取締役および取締役を2025年5月31日付で辞任する旨の申し出があり、受理したという。これに伴い、現取締役副社長執行役員COOの若本博隆氏が、2025年6月1日付で代表取締役社長に就任するとしている。
なお株価は、社長交代による今後の業績への期待から、買いが優勢となっている。
★10:49 マテリアルＧ－急落 上期営業益10％減 採用前倒しによるコスト増など響く
マテリアルグループ<156A.T>が急落。同社は14日、25.8期上期（9-2月）の連結営業利益は3.9億円（前期比10.1％減）だったと発表した。上期の会社計画は4.0億円。
PRパーソンの採用が前倒しとなったことによるコスト増加や、デジタルマーケティング事業の広告宣伝費増加、オフィス増床などによるコスト増が響いた。上期はおおむね計画通りの着地としている。
なお、株価は減益着地を嫌気した売りが優勢となっている。
マテリアルグループ<156A.T>が急落。同社は14日、25.8期上期（9-2月）の連結営業利益は3.9億円（前期比10.1％減）だったと発表した。上期の会社計画は4.0億円。
PRパーソンの採用が前倒しとなったことによるコスト増加や、デジタルマーケティング事業の広告宣伝費増加、オフィス増床などによるコスト増が響いた。上期はおおむね計画通りの着地としている。
なお、株価は減益着地を嫌気した売りが優勢となっている。
★10:52 ネクセラファーマ－急騰 米ファイザーの新薬開発中止を材料視
ネクセラファーマ<4565.T>が急騰。米ファイザー社が14日、GLP-1作動薬Danuglipronの開発を中止すると発表したことが材料。
15日に配信されたブルームバーグ通信の記事によれば、開発中止により、ファイザーの製品ポートフォリオに空白が生じる可能性がある一方、経営陣は最大150億ドル（約2兆1500億円）の資金を将来のディールに投入できるとしている。
こうした見方から14日の米国市場では、バイキング・セラピューティクス、ストラクチャー・セラピューティクスなどの株価が急騰した。
同社では15日に公式ブログを更新。Danuglipronの開発中止により、ファイザーが臨床試験を行っているGLP-1作動薬は、同社との提携から生まれたPF-06954522のみとなったとしており、同社株も急騰している。
ネクセラファーマ<4565.T>が急騰。米ファイザー社が14日、GLP-1作動薬Danuglipronの開発を中止すると発表したことが材料。
15日に配信されたブルームバーグ通信の記事によれば、開発中止により、ファイザーの製品ポートフォリオに空白が生じる可能性がある一方、経営陣は最大150億ドル（約2兆1500億円）の資金を将来のディールに投入できるとしている。
こうした見方から14日の米国市場では、バイキング・セラピューティクス、ストラクチャー・セラピューティクスなどの株価が急騰した。
同社では15日に公式ブログを更新。Danuglipronの開発中止により、ファイザーが臨床試験を行っているGLP-1作動薬は、同社との提携から生まれたPF-06954522のみとなったとしており、同社株も急騰している。
★10:54 サイエンスアーツ－急騰 通期営業損益を上方修正 黒字転換へ
サイエンスアーツ<4412.T>が急騰。同社は14日、25.8期通期の営業損益予想を従来の3100万円の赤字から4400万円の黒字（前期は3100万円の赤字）に上方修正すると発表した。
Buddycom利用料は、契約社数および利用ユーザー数が順調に推移、解約率についても低水準を維持しており、前回発表の通期見通しを上回る見通しだという。アクセサリー売り上げが、大口顧客の購入に加え中小企業向けの販売も好調に推移しており、販売単価も前回発表時の想定を上回っていることも踏まえた。
25.8期上期（9-2月）の営業損益は3200万円の黒字（前年同期は1500万円の赤字）だった。
サイエンスアーツ<4412.T>が急騰。同社は14日、25.8期通期の営業損益予想を従来の3100万円の赤字から4400万円の黒字（前期は3100万円の赤字）に上方修正すると発表した。
Buddycom利用料は、契約社数および利用ユーザー数が順調に推移、解約率についても低水準を維持しており、前回発表の通期見通しを上回る見通しだという。アクセサリー売り上げが、大口顧客の購入に加え中小企業向けの販売も好調に推移しており、販売単価も前回発表時の想定を上回っていることも踏まえた。
25.8期上期（9-2月）の営業損益は3200万円の黒字（前年同期は1500万円の赤字）だった。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
