後場コメント No.3 ヘリオス、エヌピーシー、大成建、清水建、LINEヤフー、ノーリツ

2025/04/23(水) 15:30
★13:28  ヘリオス-後場上げ幅拡大 ARDS治療薬の第3相試験実施に向けたPMDAとの対面助言完了
 ヘリオス<4593.T>が後場上げ幅拡大。同社は23日13時、急性呼吸窮迫症候群(ARDS)治療薬「HLCM051」について、グローバル第3相試験(REVIVE-ARDS 試験)実施に向けた医薬品医療機器総合機構(PMDA)との対面助言が完了したと発表した。

 同社が現在開始に向け準備をしている米国を中心とした同試験において、国内被検者の組み入れが可能である点について合意した。これにより、日本を含めたグローバル第3相試験としてREVIVE-ARDS試験の推進を加速できると想定している。

★13:46  エヌピーシー-急騰 コニカミノルタ、曲がる太陽電池の寿命2倍との報道など材料視
 エヌ・ピー・シー<6255.T>が急騰。コニカミノルタ<4902.T>が薄くて曲がるペロブスカイト型太陽電池向け保護膜の生産を2026年度にも始めると伝わったことなどが材料視されている。

 23日付の日本経済新聞朝刊によれば、コニカミノルタの保護膜は電池の劣化を防ぎ、耐用年数を従来の2倍の約20年に延ばせるようだ。耐久性が高まることで導入コストを回収しやすくなり、普及につながるとしている。

 報道を受け、コニカミノルタの株価は足元10%近い上昇。同社はペロブスカイト型に対応した太陽電池製造装置を手がけており、関連銘柄として買いが入っている。ペロブスカイト型太陽電池の原材料となるヨウ素メーカーの伊勢化学工業<4107.T>なども高い。

 また、米国は21日に、東南アジア4カ国から輸入される太陽光パネルに最高3500%超の新たな関税を課すと発表。米国メーカーが有利になるとの見方により、22日の米国市場で太陽光パネル製造大手のファーストソーラーが10%を超える上昇となった。同社はファーストソーラーを主要顧客としており、業績期待の買いも入っている。

★14:05  大成建設-後場急騰 前期営業益を上方修正 増配も発表
 大成建設<1801.T>が後場急騰。同社は23日14時、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の870億円から1201億円(前の期比4.5倍)に、期末配当予想を65円から145円(24.3期末は65円)に上方修正すると発表した。

 土木事業・建築事業ともに国内の大型工事が順調に進ちょくした。成長投資の実施時期を見直したことなどによる販管費の減少なども寄与する。年間配当予想は210円(前の期は130円)となる。

★14:17  清水建設-後場プラス転換 大成建設が上方修正で大幅高 ゼネコン各社に買い
 清水建設<1803.T>が後場プラス転換。大成建設<1801.T>が23日14時に、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の870億円から1201億円(前の期比4.5倍)に上方修正すると発表したことが材料視されている。

 国内大型工事の順調な進ちょくなどが寄与する。上方修正を受けて大成建設の株価は一時5%を超える上昇となる場面が見られた。同社のほか、大林組<1802.T>、鹿島<1812.T>などゼネコン各社にも業績期待の買いが入っている。

★14:22  LINEヤフー-続落 「Yahoo!ニュース」が「AIトピ」の提供を開始
 LINEヤフー<4689.T>が続落。同社は23日14時01分に、運営する日本最大級のインターネット配信サービス「Yahoo!ニュース」が、生成AIが多数の記事から重要なニュースを選定し、約30分ごとに見出しを生成・編成する機能「AIトピ」の提供を開始したと発表した。

 「AIトピ」は、この取り組みにおいてコンテンツ利用の許諾を得たパートナーが提供する記事のなかから、生成AIが「Yahoo!ニュース トピックス」の編集方針を参考に、「公共性」や「社会的関心」などを軸として重要なニュースを選定し、見出し・編成を生成する機能だとしている。
 しかし、株価へのポジティブな影響は限定的だ。

★14:29  ノーリツ-5日続伸 アイデミーとのDX人材育成 対象を営業本部へ拡大
 ノーリツ<5943.T>が5日続伸。同社は23日、アイデミー<5577.T>との共同によるDX人材育成について、4月より育成対象を営業本部へと拡大し、DX・ITリテラシーのさらなる向上をめざすと発表した。

 同社はオンラインDXラーニング「Aidemy Business」の活用を通じて、2024年4月より生産本部のDX人材育成を推進してきた。今後、両社は250を超える「Aidemy Business」の学習コースの中からフェーズや部門ごとに合わせたカリキュラムを連携して作成し、DX専門人材の選抜・育成に向けてさらなる取り組みを進めるとしている。


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