前場コメント No.2 堀場製、テラドローン、ＴＯＰＰＡＮＨＤ、アマダ、ネクソン、キリンＨＤ
★9:01 堀場製作所－買い気配 通期営業益を上方修正 1Qは6％増
堀場製作所<6856.T>が買い気配。同社は14日、26.12期通期の連結営業利益予想を従来の560.0億円から680.0億円（前期比28.2％増）に上方修正すると発表した。為替前提の変更および直近の受注動向などを勘案し、先端材料・半導体の見通しを引き上げたことが寄与する。
26.12期1Q（1-3月）の連結営業利益は124.8億円（前年同期比6.2％増）だった。先端材料・半導体とエネルギー・環境において販売が増加したことや、円安の進行により欧州での売上高が円換算で増加したことなどが寄与した。
堀場製作所<6856.T>が買い気配。同社は14日、26.12期通期の連結営業利益予想を従来の560.0億円から680.0億円（前期比28.2％増）に上方修正すると発表した。為替前提の変更および直近の受注動向などを勘案し、先端材料・半導体の見通しを引き上げたことが寄与する。
26.12期1Q（1-3月）の連結営業利益は124.8億円（前年同期比6.2％増）だった。先端材料・半導体とエネルギー・環境において販売が増加したことや、円安の進行により欧州での売上高が円換算で増加したことなどが寄与した。
★9:01 テラドローン－急騰 サウジアラビアの石油・ガスパイプライン保安監視案件を受注
Ｔｅｒｒａ Ｄｒｏｎｅ<278A.T>が急騰。同社は14日、連結子会社のＴｅｒｒａ Ｄｒｏｎｅ Ａｒａｂｉａ ｆｏｒ Ｄｒｏｎｅｓが、サウジアラビアにおける石油・ガスパイプラインの保安監視案件を受注したと発表した。
受注金額は約4億0600万円。実施期間は1年間（27.1期中に開始予定）となる。発注元は非開示。世界最大級の総合エネルギー・化学企業が保有する石油・ガスのパイプラインを対象に、ドローンを活用した保安監視（セキュリティ目的の巡回監視）を実施するとしている。
Ｔｅｒｒａ Ｄｒｏｎｅ<278A.T>が急騰。同社は14日、連結子会社のＴｅｒｒａ Ｄｒｏｎｅ Ａｒａｂｉａ ｆｏｒ Ｄｒｏｎｅｓが、サウジアラビアにおける石油・ガスパイプラインの保安監視案件を受注したと発表した。
受注金額は約4億0600万円。実施期間は1年間（27.1期中に開始予定）となる。発注元は非開示。世界最大級の総合エネルギー・化学企業が保有する石油・ガスのパイプラインを対象に、ドローンを活用した保安監視（セキュリティ目的の巡回監視）を実施するとしている。
★9:02 ＴＯＰＰＡＮＨＤ－売り気配 今期営業益19％増見込むもコンセンサス下回る
ＴＯＰＰＡＮホールディングス<7911.T>が売り気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を800.0億円（前期比19.2％増）に、年間配当予想を58円（前期は58円）にすると発表した。市場コンセンサスは881.8億円。
26.3期通期の連結営業利益は671.1億円（前の期比21.1％減）だった。エレクトロニクス事業が、テクセンドフォトマスクを持分法適用関連会社に移行したことやディスプレイ関連で反射防止フィルムの顧客の在庫適正化影響があったことにより、大幅な減益となったことが響いた。
また、26.3期の期末配当予想を従来の28円から30円（前の期末は32円）に引き上げると発表した。年間配当予想は56円→58円（前の期は56円）となる。
併せて、2026年度を初年度とする中期経営計画（2026年4月～2029 年3月）を策定したことも発表した。中期重点施策は、「事業ポートフォリオ変革」による各セグメントの高収益化、「コーポレート改革」による全社販管費率の抑制、「バランスシート改革」による資産効率の改善とした。
経営目標として、今回の中期経営計画の最終年度である2028年度に、Non-GAAP ROE19%、GAAP ROE8％、Non-GAAP営業利益1450億円、GAAP営業利益1300億円を掲げ、経営目標達成のために、重点施策の取り組みと経営基盤の強化を実行するとした。
ＴＯＰＰＡＮホールディングス<7911.T>が売り気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を800.0億円（前期比19.2％増）に、年間配当予想を58円（前期は58円）にすると発表した。市場コンセンサスは881.8億円。
26.3期通期の連結営業利益は671.1億円（前の期比21.1％減）だった。エレクトロニクス事業が、テクセンドフォトマスクを持分法適用関連会社に移行したことやディスプレイ関連で反射防止フィルムの顧客の在庫適正化影響があったことにより、大幅な減益となったことが響いた。
また、26.3期の期末配当予想を従来の28円から30円（前の期末は32円）に引き上げると発表した。年間配当予想は56円→58円（前の期は56円）となる。
併せて、2026年度を初年度とする中期経営計画（2026年4月～2029 年3月）を策定したことも発表した。中期重点施策は、「事業ポートフォリオ変革」による各セグメントの高収益化、「コーポレート改革」による全社販管費率の抑制、「バランスシート改革」による資産効率の改善とした。
経営目標として、今回の中期経営計画の最終年度である2028年度に、Non-GAAP ROE19%、GAAP ROE8％、Non-GAAP営業利益1450億円、GAAP営業利益1300億円を掲げ、経営目標達成のために、重点施策の取り組みと経営基盤の強化を実行するとした。
★9:02 ＴＯＰＰＡＮＨＤ－売り気配 1400万株・500億円を上限に自社株買い 割合4.90％
ＴＯＰＰＡＮホールディングス<7911.T>が売り気配。同社は5月14日、1400万株・500億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年5月15日～2027年5月14日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は4.90％となる。
ＴＯＰＰＡＮホールディングス<7911.T>が売り気配。同社は5月14日、1400万株・500億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年5月15日～2027年5月14日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は4.90％となる。
★9:02 アマダ－買い気配 2500万株・500億円を上限に自社株買い 割合8.0％
アマダ<6113.T>が買い気配。同社は14日、2500万株・500億円を上限とする自己株式の取得を行うと発表した。取得期間は2026年6月1日～27年3月31日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は8.0％となる。
併せて、上記により取得する自己株式の全株式数を消却することも発表した。消却予定日は2027年3月31日。
アマダ<6113.T>が買い気配。同社は14日、2500万株・500億円を上限とする自己株式の取得を行うと発表した。取得期間は2026年6月1日～27年3月31日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は8.0％となる。
併せて、上記により取得する自己株式の全株式数を消却することも発表した。消却予定日は2027年3月31日。
★9:02 アマダ－買い気配 今期営業益7％増見込む 前期は9％減
アマダ<6113.T>が買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）を480億円（前期比7.1％増）に、年間配当予想を64円（前期は62円）にすると発表した。市場コンセンサスは573億円。
米国を中心としたデータセンター向け需要を継続的に取り込むとともに、国内外の製造業における生産性向上ニーズを確実にとらえる。連結子会社化したエイチアンドエフおよびビアメカニクスが通期で業績に寄与することも踏まえ、増益の見通し。
26.3期通期の連結営業利益は448億円（前の期比8.7％減）だった。M＆Aによる事業寄与やＡＩ普及に伴うデータセンター関連投資の恩恵を受け売上収益は増加した。一方、米国の関税影響や人件費上昇などのコスト増加もあり減益となった。
併せて、中期経営計画（27.3期～31.3期）を策定したことも発表した。最終年度の営業利益は730億円をめざす。ROEは10％以上を目標とする。キャッシュアロケーションについては、成長投資1500億円、株主還元2500億円とした。
アマダ<6113.T>が買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）を480億円（前期比7.1％増）に、年間配当予想を64円（前期は62円）にすると発表した。市場コンセンサスは573億円。
米国を中心としたデータセンター向け需要を継続的に取り込むとともに、国内外の製造業における生産性向上ニーズを確実にとらえる。連結子会社化したエイチアンドエフおよびビアメカニクスが通期で業績に寄与することも踏まえ、増益の見通し。
26.3期通期の連結営業利益は448億円（前の期比8.7％減）だった。M＆Aによる事業寄与やＡＩ普及に伴うデータセンター関連投資の恩恵を受け売上収益は増加した。一方、米国の関税影響や人件費上昇などのコスト増加もあり減益となった。
併せて、中期経営計画（27.3期～31.3期）を策定したことも発表した。最終年度の営業利益は730億円をめざす。ROEは10％以上を目標とする。キャッシュアロケーションについては、成長投資1500億円、株主還元2500億円とした。
★9:02 ネクソン－売り気配 1Q最終益2.2倍も売上収益はレンジ下限付近で着地
ネクソン<3659.T>が売り気配。同社は5月14日、26.12期1Q（1-3月）の連結純利益（IFRS）は572億円（前年同期比2.2倍）だったと発表した。会社計画のレンジ上限の484億円から上振れた。外貨建預金などから発生した為替差益を金融収益に計上したことが寄与した。
一方、売上収益は1522億円（同33.6％増）となり、会社計画の下限1505億円付近での着地となった。これが嫌気され、株価は売りが優勢となっている。
ネクソン<3659.T>が売り気配。同社は5月14日、26.12期1Q（1-3月）の連結純利益（IFRS）は572億円（前年同期比2.2倍）だったと発表した。会社計画のレンジ上限の484億円から上振れた。外貨建預金などから発生した為替差益を金融収益に計上したことが寄与した。
一方、売上収益は1522億円（同33.6％増）となり、会社計画の下限1505億円付近での着地となった。これが嫌気され、株価は売りが優勢となっている。
★9:02 ネクソン－売り気配 1400万株・300億円を上限に自社株買い 割合1.8％
ネクソン<3659.T>が売り気配。同社は14日、1400万株・300億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年5月15日～2026年7月31日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.8％となる。
ネクソン<3659.T>が売り気配。同社は14日、1400万株・300億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年5月15日～2026年7月31日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.8％となる。
★9:02 キリンＨＤ－4日続伸 1Q最終益11％増 各事業の順調な進ちょくが寄与
キリンホールディングス<2503.T>が4日続伸。同社は5月14日、26.12期1Q（1-3月）の連結純利益（IFRS）は270.8億円（前年同期比11.3％増）だったと発表した。市場コンセンサスは281.3億円。
各事業の順調な進ちょくに加えて、為替の後押しや協和キリンにおける売上総利益の増加も大きく寄与した。
キリンホールディングス<2503.T>が4日続伸。同社は5月14日、26.12期1Q（1-3月）の連結純利益（IFRS）は270.8億円（前年同期比11.3％増）だったと発表した。市場コンセンサスは281.3億円。
各事業の順調な進ちょくに加えて、為替の後押しや協和キリンにおける売上総利益の増加も大きく寄与した。
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