前場コメント No.8 ｙｕｔｏｒｉ、ＪＥＳＨＤ、ウシオ電、ｕｎｅｒｒｙ、洋缶ＨＤ、地盤ネットＨ
★9:38 ｙｕｔｏｒｉ－ストップ高買い気配 今期営業益31％増見込む 前期は61％増
ｙｕｔｏｒｉ<5892.T>がストップ高買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を14.2億円（前期比31.0％増）にすると発表した。同社の強みであるSNSマーケティングを活用したブランドの拡大、主要ブランドの実店舗の拡大などによる成長を見込む。
26.3期通期の連結営業利益は10.8億円（前の期比61.4％増）だった。売り上げ・利益ともに過去最高を達成した。
ｙｕｔｏｒｉ<5892.T>がストップ高買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を14.2億円（前期比31.0％増）にすると発表した。同社の強みであるSNSマーケティングを活用したブランドの拡大、主要ブランドの実店舗の拡大などによる成長を見込む。
26.3期通期の連結営業利益は10.8億円（前の期比61.4％増）だった。売り上げ・利益ともに過去最高を達成した。
★9:38 ＪＥＳＨＤ－急騰 今期営業益18％増見込む 前期は28％増
ジャパンエレベーターサービスホールディングス<6544.T>が急騰。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を130.0億円（前期比18.1％増）にすると発表した。
国内保守契約台数の増加による保守・保全業務の拡大、リニューアル台数増により売上高は過去最高を更新する見込み。引き続き生産性向上、販管費コントロールによる利益率改善を見込むとしている。
26.3期通期の連結営業利益は110.1億円（前の期比27.7％増）だった。リニューアルにおける顕著な単価上昇、保守契約台数の増加に伴う生産性向上効果も続き、粗利益率の改善が続いた。
併せて、26.3期の期末配当予想を従来の19円から21円に引き上げると発表した。年間配当も同額となる。なお、27.3期の配当予想を未定とした。
ジャパンエレベーターサービスホールディングス<6544.T>が急騰。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を130.0億円（前期比18.1％増）にすると発表した。
国内保守契約台数の増加による保守・保全業務の拡大、リニューアル台数増により売上高は過去最高を更新する見込み。引き続き生産性向上、販管費コントロールによる利益率改善を見込むとしている。
26.3期通期の連結営業利益は110.1億円（前の期比27.7％増）だった。リニューアルにおける顕著な単価上昇、保守契約台数の増加に伴う生産性向上効果も続き、粗利益率の改善が続いた。
併せて、26.3期の期末配当予想を従来の19円から21円に引き上げると発表した。年間配当も同額となる。なお、27.3期の配当予想を未定とした。
★9:48 ウシオ電機－ストップ高買い気配 今期営業益17％増見込む 前期は36％増
ウシオ電機<6925.T>がストップ高買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を140.0億円（前期比17.1％増）に、年間配当予想を70円（前期は70円）にすると発表した。
Industrial Process事業については、開発費や人件費の増加を見込むも、半導体アドバンスドパッケージ関連露光装置の売り上げが増加し増益に貢献する見込み。Visual Imaging事業については、増収に加え、前期に実施した構造改革による収益性改善の効果継続を見込んでいる。
26.3期通期の連結営業利益は119.6億円（前の期比35.5％増）だった。Visual Imaging事業が、前年同期に製品ポートフォリオの見直しにより計上した棚卸資産評価損が減少したことに加え、構造改革による収益性の改善が寄与し、増益となった。Life Science事業やPhotonics Solution事業が黒字転換したことも寄与した。
ウシオ電機<6925.T>がストップ高買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を140.0億円（前期比17.1％増）に、年間配当予想を70円（前期は70円）にすると発表した。
Industrial Process事業については、開発費や人件費の増加を見込むも、半導体アドバンスドパッケージ関連露光装置の売り上げが増加し増益に貢献する見込み。Visual Imaging事業については、増収に加え、前期に実施した構造改革による収益性改善の効果継続を見込んでいる。
26.3期通期の連結営業利益は119.6億円（前の期比35.5％増）だった。Visual Imaging事業が、前年同期に製品ポートフォリオの見直しにより計上した棚卸資産評価損が減少したことに加え、構造改革による収益性の改善が寄与し、増益となった。Life Science事業やPhotonics Solution事業が黒字転換したことも寄与した。
★9:51 ｕｎｅｒｒｙ－ストップ高買い気配 3Q累計営業益39％増 リカーリング収益が堅調
ｕｎｅｒｒｙ<5034.T>がストップ高買い気配。同社は14日、26.6期3Q累計（7-3月）の営業利益は3.9億円（前年同期比39.3％増）だったと発表した。
リアル行動データプラットフォーム「Beacon Bank」の基盤強化を進め、リカーリング収益が堅調だった。広告接触データと来店データを組み合わせた新サービス展開なども寄与し、増収増益となった。
ｕｎｅｒｒｙ<5034.T>がストップ高買い気配。同社は14日、26.6期3Q累計（7-3月）の営業利益は3.9億円（前年同期比39.3％増）だったと発表した。
リアル行動データプラットフォーム「Beacon Bank」の基盤強化を進め、リカーリング収益が堅調だった。広告接触データと来店データを組み合わせた新サービス展開なども寄与し、増収増益となった。
★9:53 東洋製缶－急騰 今期営業益42％減見込む 前期は52％増 新中計ではDOE4％
東洋製缶グループホールディングス<5901.T>が急騰。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を300.0億円（前期比42.3％減）に、年間配当予想を186円（前期は132円）にすると発表した。中東情勢に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などを見込む。
26.3期通期の連結営業利益は520.1億円（前の期比51.8％増）だった。装容器事業で販売数量が減少したものの、価格改定を実施したほか、前の期に低迷していた海外エンジニアリング事業が回復に転じたことなどが寄与した。
併せて、中期経営計画（27.3期～31.3期）を策定したことも発表した。最終年度の目標として、ROE8％以上（26.3期実績8.1％）、EBITDA1300億円（26.3期比237億円増）をめざす。株主還元方針については、DOE（株主資本配当率）4％とし、自己株式取得200億円を計画する。成長事業領域における事業伸長、成熟事業領域における効率化・持続的投資などに取り組むとしている。
なお、新中計における株主還元方針と今期の増配計画を好感した買いが優勢となっている。
東洋製缶グループホールディングス<5901.T>が急騰。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を300.0億円（前期比42.3％減）に、年間配当予想を186円（前期は132円）にすると発表した。中東情勢に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などを見込む。
26.3期通期の連結営業利益は520.1億円（前の期比51.8％増）だった。装容器事業で販売数量が減少したものの、価格改定を実施したほか、前の期に低迷していた海外エンジニアリング事業が回復に転じたことなどが寄与した。
併せて、中期経営計画（27.3期～31.3期）を策定したことも発表した。最終年度の目標として、ROE8％以上（26.3期実績8.1％）、EBITDA1300億円（26.3期比237億円増）をめざす。株主還元方針については、DOE（株主資本配当率）4％とし、自己株式取得200億円を計画する。成長事業領域における事業伸長、成熟事業領域における効率化・持続的投資などに取り組むとしている。
なお、新中計における株主還元方針と今期の増配計画を好感した買いが優勢となっている。
★9:59 地盤ネットＨＤ－ストップ高買い気配 今期最終赤字転落見込むも成長に向けた投資に期待
地盤ネットホールディングス<6072.T>がストップ高買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結純損益予想を1億2700万円の赤字（前期は1億9700万円の黒字）にすると発表した。
情報システム環境の再整備、BIMに関する高度な知見を持つ人材の登用・育成、新規事業推進体制の整備などを中心に取り組む。先行投資を実施することにより、27.3期の営業利益については一時的に損失を見込んでいるが、これは既存事業の収益力低下を主因とするものではなく、中長期的な成長に向けた投資を計画的に実施することによるものとしている。
26.3期通期の連結純利益は1億9700万円（前の期比2.7倍）だった。損害補償引当金戻入益の計上などが寄与した。
併せて、商号の変更、本店の移転、発行可能株式総数の変更に関する定款の一部変更も発表している。
株価は、最終赤字転落見込みだが、中長期的な成長に向けた投資への期待から買いが入っている。
地盤ネットホールディングス<6072.T>がストップ高買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結純損益予想を1億2700万円の赤字（前期は1億9700万円の黒字）にすると発表した。
情報システム環境の再整備、BIMに関する高度な知見を持つ人材の登用・育成、新規事業推進体制の整備などを中心に取り組む。先行投資を実施することにより、27.3期の営業利益については一時的に損失を見込んでいるが、これは既存事業の収益力低下を主因とするものではなく、中長期的な成長に向けた投資を計画的に実施することによるものとしている。
26.3期通期の連結純利益は1億9700万円（前の期比2.7倍）だった。損害補償引当金戻入益の計上などが寄与した。
併せて、商号の変更、本店の移転、発行可能株式総数の変更に関する定款の一部変更も発表している。
株価は、最終赤字転落見込みだが、中長期的な成長に向けた投資への期待から買いが入っている。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
