前場コメント No.11 アステリア、タクマ、マイポックス、群栄化、イノテック、アンドエスティ
★10:34 アステリア－急騰 スペースＸのIPO目論見書、早ければ来週公開予定と伝わる
アステリア<3853.T>が急騰。米経済メディアのＣＮＢＣが現地時間14日に、イーロン・マスク氏が率いるスペースＸの新規株式公開（IPO）目論見書が早ければ来週にも公開される予定と報じたことが材料視されている。
関係者の話として伝えた。スペースＸは6月8日に投資家向けに正式に取引を売り込むためのロードショーを開始する予定としている。同社はＳｐａｃｅＸに投資していることから、報道を手掛かりに買いが入っている。きょうは宇宙関連が軒並み買われており、アストロスケールホールディングス<186A.T>、ＱＰＳホールディングス<464A.T>、アクセルスペースホールディングス<402A.T>なども高い。
アステリア<3853.T>が急騰。米経済メディアのＣＮＢＣが現地時間14日に、イーロン・マスク氏が率いるスペースＸの新規株式公開（IPO）目論見書が早ければ来週にも公開される予定と報じたことが材料視されている。
関係者の話として伝えた。スペースＸは6月8日に投資家向けに正式に取引を売り込むためのロードショーを開始する予定としている。同社はＳｐａｃｅＸに投資していることから、報道を手掛かりに買いが入っている。きょうは宇宙関連が軒並み買われており、アストロスケールホールディングス<186A.T>、ＱＰＳホールディングス<464A.T>、アクセルスペースホールディングス<402A.T>なども高い。
★10:42 タクマ－急騰 今期営業益16％増見込む 前期は14％増
タクマ<6013.T>が急騰。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を178億円（前期比15.5％増）、年間配当予想を108円（前期93円）にすると発表した。プラント建設工事が順調に進ちょくすることや施設の老朽化に伴うメンテナンス需要の増加などから、増収増益を見込む。
26.3期通期の連結営業利益は154億円（前の期比13.9％増）だった。主力の環境・エネルギー（国内）事業で受注済みプラントの進ちょくがあったことなどが寄与した。期末配当は従来予想の48円に対し54円（前の期末は39円）に決定した。
タクマ<6013.T>が急騰。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を178億円（前期比15.5％増）、年間配当予想を108円（前期93円）にすると発表した。プラント建設工事が順調に進ちょくすることや施設の老朽化に伴うメンテナンス需要の増加などから、増収増益を見込む。
26.3期通期の連結営業利益は154億円（前の期比13.9％増）だった。主力の環境・エネルギー（国内）事業で受注済みプラントの進ちょくがあったことなどが寄与した。期末配当は従来予想の48円に対し54円（前の期末は39円）に決定した。
★10:42 タクマ－急騰 200万株・40億円を上限に自社株買い 割合2.75％
タクマ<6013.T>が急騰。同社は14日、200万株・40億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年5月15日～2026年9月7日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は2.75％となる。
併せて、上記により取得した自己株式の全株式を消却すると発表した。消却予定日は2026年10月30日。
タクマ<6013.T>が急騰。同社は14日、200万株・40億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年5月15日～2026年9月7日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は2.75％となる。
併せて、上記により取得した自己株式の全株式を消却すると発表した。消却予定日は2026年10月30日。
★10:46 マイポックス－急落 今期営業益55％増見込む コンセンサス下回る 前期は39％減
マイポックス<5381.T>が急落。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を9.0億円（前期比55.3％増）に、年間配当予想を10円（前期は10円）にすると発表した。市場コンセンサスは12.0億円。
製品事業・受託事業共にさらなる成長をめざす。特に、堅調な成長が見込まれる製品事業に対する成長投資として製造DXによる工場の自動化・省力化、AI関連の設備投資などを進める。ECを活用した販売チャネルの多様化、将来に向け人材育成をはじめとする人的資本への投資も強化するとしている。
26.3期通期の連結営業利益は5.8億円（前の期比38.5％減）だった。会社計画は6.0億円。ハイテク関連製品を中心に売上高が堅調に推移した。一方、ベースアップによる人件費の増加やJ-ESOP関連費用の計上などの人的投資、設備投資や研究開発投資などの投資、一時的な輸送コストの影響もあり減益となった。
マイポックス<5381.T>が急落。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を9.0億円（前期比55.3％増）に、年間配当予想を10円（前期は10円）にすると発表した。市場コンセンサスは12.0億円。
製品事業・受託事業共にさらなる成長をめざす。特に、堅調な成長が見込まれる製品事業に対する成長投資として製造DXによる工場の自動化・省力化、AI関連の設備投資などを進める。ECを活用した販売チャネルの多様化、将来に向け人材育成をはじめとする人的資本への投資も強化するとしている。
26.3期通期の連結営業利益は5.8億円（前の期比38.5％減）だった。会社計画は6.0億円。ハイテク関連製品を中心に売上高が堅調に推移した。一方、ベースアップによる人件費の増加やJ-ESOP関連費用の計上などの人的投資、設備投資や研究開発投資などの投資、一時的な輸送コストの影響もあり減益となった。
★10:50 群栄化学工業－ストップ安 前期営業益12％増 今期予想は未定
群栄化学工業<4229.T>がストップ安。同社は14日、26.3期通期の連結営業利益は25.7億円（前の期比12.0％増）だったと発表した。会社計画は23.0億円。
グループ全体で採算是正および業務効率の改善などに取り組んだ。在外子会社においてコストダウンを行ったことなども寄与した。セグメント別では、化学品事業において電子材料関連向け樹脂がメモリ需要好調を背景に伸びた。
27.3期の連結業績予想は、中東情勢が原材料価格や調達に与える影響を合理的に算定することが困難として未定とした。
群栄化学工業<4229.T>がストップ安。同社は14日、26.3期通期の連結営業利益は25.7億円（前の期比12.0％増）だったと発表した。会社計画は23.0億円。
グループ全体で採算是正および業務効率の改善などに取り組んだ。在外子会社においてコストダウンを行ったことなども寄与した。セグメント別では、化学品事業において電子材料関連向け樹脂がメモリ需要好調を背景に伸びた。
27.3期の連結業績予想は、中東情勢が原材料価格や調達に与える影響を合理的に算定することが困難として未定とした。
★10:52 イノテック－ストップ高買い気配 今期営業益19％増見込む 前期は65％増
イノテック<9880.T>がストップ高買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を37.0億円（前期比19.0％増）に、年間配当予想は130円（前期125円）すると発表した。海外向け半導体テスター販売や国内メモリー向け需要の回復に加え、データセンター向け需要拡大などを見込む。
26.3期通期の連結営業利益は31.1億円（前の期比64.7％増）だった。テストソリューション事業が大幅改善したほか、半導体設計関連事業も堅調に推移した
イノテック<9880.T>がストップ高買い気配。同社は14日、27.3期通期の連結営業利益予想を37.0億円（前期比19.0％増）に、年間配当予想は130円（前期125円）すると発表した。海外向け半導体テスター販売や国内メモリー向け需要の回復に加え、データセンター向け需要拡大などを見込む。
26.3期通期の連結営業利益は31.1億円（前の期比64.7％増）だった。テストソリューション事業が大幅改善したほか、半導体設計関連事業も堅調に推移した
★10:52 イノテック－ストップ高買い気配 100万株・25億円を上限に自社株買い 割合8.2％
イノテック<9880.T>がストップ高買い気配。同社は14日、100万株・25億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年5月15日～2026年12月31日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は8.2％となる。
イノテック<9880.T>がストップ高買い気配。同社は14日、100万株・25億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年5月15日～2026年12月31日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は8.2％となる。
★11:00 アンドＳＴ－大幅に3日続伸 セブンイレブンとアパレル販売＝日経
アンドエスティＨＤ<2685.T>が大幅に3日続伸。日本経済新聞電子版は14日18時、セブン―イレブン・ジャパンが同社と組み、今秋から衣料品販売に本格参入すると報じた。
記事によると、Tシャツや靴下、マフラーなどを売り出す。衣料品販売を通じて店舗売上高を底上げし、新規顧客の開拓につなげるという。まず直営店を含めて数百店で導入し、中期的には駅ナカなど極小店舗を除く全国2万店弱への販売をめざすとしている。
アンドエスティＨＤ<2685.T>が大幅に3日続伸。日本経済新聞電子版は14日18時、セブン―イレブン・ジャパンが同社と組み、今秋から衣料品販売に本格参入すると報じた。
記事によると、Tシャツや靴下、マフラーなどを売り出す。衣料品販売を通じて店舗売上高を底上げし、新規顧客の開拓につなげるという。まず直営店を含めて数百店で導入し、中期的には駅ナカなど極小店舗を除く全国2万店弱への販売をめざすとしている。
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