後場コメント No.7 スズキ、ツムラ、芝浦メカ、セーレン、参天薬、ユニネク
★15:06 スズキ－後場プラス転換 通期営業益予想を上方修正 3Q累計は29％増
スズキ<7269.T>が後場プラス転換。同社は2月6日15時に、25.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）を従来の5500億円から5900億円（前期比19.5％増）に引き上げると発表した。3Q累計期間の業績を踏まえるとともに、為替や原材料価格の変動、および販売見通しの修正などの影響を反映した。
併せて発表した、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は4797億円（前年同期比29.2％増）だった。研究開発費や労務費などの固定費の増加、および仕入先基盤強化の取り組みによる影響などを、販売台数の増加、価格改定、および為替影響などによる増収の効果や原価低減などによりカバーした。
スズキ<7269.T>が後場プラス転換。同社は2月6日15時に、25.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）を従来の5500億円から5900億円（前期比19.5％増）に引き上げると発表した。3Q累計期間の業績を踏まえるとともに、為替や原材料価格の変動、および販売見通しの修正などの影響を反映した。
併せて発表した、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は4797億円（前年同期比29.2％増）だった。研究開発費や労務費などの固定費の増加、および仕入先基盤強化の取り組みによる影響などを、販売台数の増加、価格改定、および為替影響などによる増収の効果や原価低減などによりカバーした。
★15:10 ツムラ－後場マイナス転換 通期最終益を上方修正 3Q累計は65％増
ツムラ<4540.T>が後場マイナス転換。同社は6日15時、25.3期通期の連結純利益予想を従来の285億円から340億円（前期比2倍）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは302億円。
加工費や販管費などが計画を下回る見込みとなった。円安での推移や、投資有価証券売却益の計上なども寄与する。
25.3期3Q累計（4-12月）の連結純利益は266億円（前年同期比64.5％増）だった。
なお、株価は買いが先行したものの、その後はマイナスに転じるなど荒い値動きとなっている。
ツムラ<4540.T>が後場マイナス転換。同社は6日15時、25.3期通期の連結純利益予想を従来の285億円から340億円（前期比2倍）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは302億円。
加工費や販管費などが計画を下回る見込みとなった。円安での推移や、投資有価証券売却益の計上なども寄与する。
25.3期3Q累計（4-12月）の連結純利益は266億円（前年同期比64.5％増）だった。
なお、株価は買いが先行したものの、その後はマイナスに転じるなど荒い値動きとなっている。
★15:10 ツムラ－後場マイナス転換 中国薬品卸と技術・業務提携に関する意向書締結
ツムラ<4540.T>が後場マイナス転換。同社は6日15時、中国グループ会社の平安津村が、上海虹橋薬業の子会社である上海虹橋中薬飲片との技術・業務提携に関する意向書を締結すると発表した。
平安津村と虹橋薬業は、中国における飲片事業推進を目的とした戦略的な技術・業務提携に関して交渉を進めてきた。意向書は、今後より具体的な技術・業務提携内容、また持ち分譲渡の検討を含め、双方の協議を進めて行くためのものとしている。
なお、株価は同時に発表した決算を受けて買いが先行したものの、その後はマイナスに転じるなど荒い値動きとなっている。
ツムラ<4540.T>が後場マイナス転換。同社は6日15時、中国グループ会社の平安津村が、上海虹橋薬業の子会社である上海虹橋中薬飲片との技術・業務提携に関する意向書を締結すると発表した。
平安津村と虹橋薬業は、中国における飲片事業推進を目的とした戦略的な技術・業務提携に関して交渉を進めてきた。意向書は、今後より具体的な技術・業務提携内容、また持ち分譲渡の検討を含め、双方の協議を進めて行くためのものとしている。
なお、株価は同時に発表した決算を受けて買いが先行したものの、その後はマイナスに転じるなど荒い値動きとなっている。
★15:14 芝浦メカトロニクス－後場マイナス転換 3Q累計営業益15％増も材料出尽くし
芝浦メカトロニクス<6590.T>が後場マイナス転換。同社は6日15時、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は93.0億円（前年同期比14.7％増）だったと発表した。半導体後工程の先端パッケージ向け装置が大幅増加となったことなどが寄与した。
なお株価は、材料出尽くしで売りが優勢となっている。
芝浦メカトロニクス<6590.T>が後場マイナス転換。同社は6日15時、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は93.0億円（前年同期比14.7％増）だったと発表した。半導体後工程の先端パッケージ向け装置が大幅増加となったことなどが寄与した。
なお株価は、材料出尽くしで売りが優勢となっている。
★15:15 セーレン－後場プラス転換 通期営業益を上方修正 3Q累計は36％増
セーレン<3569.T>が後場プラス転換。同社は2月6日15時に、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の164.0億円から174.0億円（前期比23.7％増）に引き上げると発表した。車輛資材セグメントの海外事業が好調なことを踏まえた。
25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は135.7億円（前年同期比36.1％増）だった。車輌資材事業が、海外事業での各拠点における品質改善や経費削減活動が功を奏したことなどにより、増益となったことが寄与した。
併せて、25.3期の期末配当予想を30円→38円（前期は30円）に修正することも発表した。年間配当は60円→68円（前期は53円）となる。
セーレン<3569.T>が後場プラス転換。同社は2月6日15時に、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の164.0億円から174.0億円（前期比23.7％増）に引き上げると発表した。車輛資材セグメントの海外事業が好調なことを踏まえた。
25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は135.7億円（前年同期比36.1％増）だった。車輌資材事業が、海外事業での各拠点における品質改善や経費削減活動が功を奏したことなどにより、増益となったことが寄与した。
併せて、25.3期の期末配当予想を30円→38円（前期は30円）に修正することも発表した。年間配当は60円→68円（前期は53円）となる。
★15:16 参天製薬－後場マイナス転換 3Q累計営業益3％減 米州合理化に関する費用など響く
参天製薬<4536.T>が後場マイナス転換。同社は6日、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益（IFRS）は352億円（前年同期比2.7％減）だったと発表した。米州の合理化に関する費用などが響いた。市場コンセンサスは385億円。
期末配当予想については、従来の17円から19円（前期末は17円）に引き上げた。年間配当予想は36円（前期は33円）となる。
参天製薬<4536.T>が後場マイナス転換。同社は6日、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益（IFRS）は352億円（前年同期比2.7％減）だったと発表した。米州の合理化に関する費用などが響いた。市場コンセンサスは385億円。
期末配当予想については、従来の17円から19円（前期末は17円）に引き上げた。年間配当予想は36円（前期は33円）となる。
★15:16 参天製薬－後場マイナス転換 500万株の自己株消却へ 割合1.4％
参天製薬<4536.T>が後場マイナス転換。同社は6日、500万株の自己株式を消却すると発表した。消却予定日は2月28日。消却前の発行済み株式総数に対する割合は1.4％となる。
なお、株価は同時に発表した決算を受けて売りが優勢となっている。
参天製薬<4536.T>が後場マイナス転換。同社は6日、500万株の自己株式を消却すると発表した。消却予定日は2月28日。消却前の発行済み株式総数に対する割合は1.4％となる。
なお、株価は同時に発表した決算を受けて売りが優勢となっている。
★15:21 ユニフォームネクスト－後場買い気配 今期営業益30％増見込む 前期は10％減
ユニフォームネクスト<3566.T>が後場買い気配。同社は6日15時、25.12期通期の連結営業利益予想を5.8億円（前期比29.9％増）に、年間配当予想を4.0円（前期は3.5円）にすると発表した。
メインターゲットである法人顧客の購入体験向上をめざし、提案力やサービスの充実を図ったECサイトの構築に注力する。また、積極的かつ効率的な広告運用やブランデングを通じたファン層の拡大、自社専売商品の新たな展開と販売を通じ、アクティブユーザーの増加もめざすとしている。
24.12期通期の連結営業利益は4.5億円（前の期比10.2％減）だった。マーケティングやシステムの外部専門人材活用に伴う支払手数料の増加、2023年10月に実施した倉庫増築による減価償却費の増加、人員増加に伴う人件費の増加などが響いた。
ユニフォームネクスト<3566.T>が後場買い気配。同社は6日15時、25.12期通期の連結営業利益予想を5.8億円（前期比29.9％増）に、年間配当予想を4.0円（前期は3.5円）にすると発表した。
メインターゲットである法人顧客の購入体験向上をめざし、提案力やサービスの充実を図ったECサイトの構築に注力する。また、積極的かつ効率的な広告運用やブランデングを通じたファン層の拡大、自社専売商品の新たな展開と販売を通じ、アクティブユーザーの増加もめざすとしている。
24.12期通期の連結営業利益は4.5億円（前の期比10.2％減）だった。マーケティングやシステムの外部専門人材活用に伴う支払手数料の増加、2023年10月に実施した倉庫増築による減価償却費の増加、人員増加に伴う人件費の増加などが響いた。
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