後場コメント No.7 日製鋼、ジーエルテクノ、ヤマハ発、ＤＯＷＡ
★15:06 日本製鋼所－後場急騰 3Q累計営業益52％増 素形材・エンジニアリング事業で大幅増益
日本製鋼所<5631.T>が後場急騰。同社は12日15時、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は170億円（前年同期比51.6％増）だったと発表した。市場コンセンサスは142億円。
増収に加え、操業の増加もあり、素形材・エンジニアリング事業が大幅増益となったことなどが寄与した。
日本製鋼所<5631.T>が後場急騰。同社は12日15時、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は170億円（前年同期比51.6％増）だったと発表した。市場コンセンサスは142億円。
増収に加え、操業の増加もあり、素形材・エンジニアリング事業が大幅増益となったことなどが寄与した。
★15:12 ジーエルテクノＨＤ－後場急騰 通期営業益を上方修正 増配も発表
ジーエルテクノホールディングス<255A.T>が後場急騰。同社は12日15時、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の61.4億円から62.8億円に上方修正すると発表した。同社は、2024年10月1日に共同株式移転により設立されたため、前期との比較はできない。
分析機器事業、半導体事業で増収増益見込みとなったほか、統合によるシナジー効果があったこと、および費用削減を行ったことも踏まえた。
25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は45.1億円だった。
併せて25.3期の期末配当予想を101円から107円に上方修正すると発表した。年間配当予想も同額となる。
ジーエルテクノホールディングス<255A.T>が後場急騰。同社は12日15時、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の61.4億円から62.8億円に上方修正すると発表した。同社は、2024年10月1日に共同株式移転により設立されたため、前期との比較はできない。
分析機器事業、半導体事業で増収増益見込みとなったほか、統合によるシナジー効果があったこと、および費用削減を行ったことも踏まえた。
25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は45.1億円だった。
併せて25.3期の期末配当予想を101円から107円に上方修正すると発表した。年間配当予想も同額となる。
★15:19 ヤマハ発動機－後場急落 今期営業益27％増見込む 市場コンセンサス下回る
ヤマハ発動機<7272.T>が後場急落。同社は12日15時、25.12期通期の連結営業利益予想（IFRS）を2300億円（前期比26.7％増）だと発表した。市場コンセンサスは2777億円。
ランドモビリティ事業の新興国二輪車需要は堅調、マリン事業の船外機需要は緩やかに回復すると予想する一方、アルミなどの資材価格の高騰や人件費およびエネルギーコストの継続的な上昇を見込んでいる。
24.12期通期の連結営業利益は1815億円（前の期比25.6％減）だった。物価高騰に伴う人件費など販管費の増加、在庫評価減など事業構造の見直しに伴う費用やSPV事業やRV事業の一部固定資産の減損損失などを計上したことが響いた。
株価は今期予想が市場コンセンサスに届いていないことから、売りが優勢となっている。
ヤマハ発動機<7272.T>が後場急落。同社は12日15時、25.12期通期の連結営業利益予想（IFRS）を2300億円（前期比26.7％増）だと発表した。市場コンセンサスは2777億円。
ランドモビリティ事業の新興国二輪車需要は堅調、マリン事業の船外機需要は緩やかに回復すると予想する一方、アルミなどの資材価格の高騰や人件費およびエネルギーコストの継続的な上昇を見込んでいる。
24.12期通期の連結営業利益は1815億円（前の期比25.6％減）だった。物価高騰に伴う人件費など販管費の増加、在庫評価減など事業構造の見直しに伴う費用やSPV事業やRV事業の一部固定資産の減損損失などを計上したことが響いた。
株価は今期予想が市場コンセンサスに届いていないことから、売りが優勢となっている。
★15:19 ヤマハ発動機－後場急落 1250万株・100億円を上限に自社株買い 割合は1.3％
ヤマハ発動機<7272.T>が後場急落。同社は12日15時、1250万株・100億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2月13日～3月24日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.3％となる。
また、上記で取得する自己株式のすべてを消却する。消却予定日は5月30日。
なお、株価は同日発表した決算を嫌気した売りが優勢となっている。
ヤマハ発動機<7272.T>が後場急落。同社は12日15時、1250万株・100億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2月13日～3月24日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.3％となる。
また、上記で取得する自己株式のすべてを消却する。消却予定日は5月30日。
なお、株価は同日発表した決算を嫌気した売りが優勢となっている。
★15:28 ＤＯＷＡ－後場マイナス転換 3Q累計営業益13％増 市場コンセンサス下回る
ＤＯＷＡホールディングス<5714.T>が後場マイナス転換。同社は12日15時、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益が256.4億円（前年同期比13.2％増）だったと発表した。市場コンセンサスは283.1億円。
環境･リサイクルが、国内における廃棄物処理およびリサイクルの受注が堅調だったことなどにより、増益となったことが寄与した。
また、25.3期の期末配当予想を130円から150円（前期は130円）に修正した。年間配当も同額となる。
株価は営業利益が市場コンセンサスを下回ったことから、売りが優勢となっている。
ＤＯＷＡホールディングス<5714.T>が後場マイナス転換。同社は12日15時、25.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益が256.4億円（前年同期比13.2％増）だったと発表した。市場コンセンサスは283.1億円。
環境･リサイクルが、国内における廃棄物処理およびリサイクルの受注が堅調だったことなどにより、増益となったことが寄与した。
また、25.3期の期末配当予想を130円から150円（前期は130円）に修正した。年間配当も同額となる。
株価は営業利益が市場コンセンサスを下回ったことから、売りが優勢となっている。
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