前場コメント No.5 ニッタ、ヘッドウォータ、クシム、石原産、JRC、鈴茂器工

2025/03/07(金) 11:30
★9:07  ニッタ-東海東京がレーティング引き上げ 半導体関連業種向け販売回復を想定
 ニッタ<5186.T>がもみ合い。東海東京インテリジェンス・ラボでは、ニッタ・デュポンや半導体関連業種向け販売回復を想定。レーティングを「Neutral」→「Outperform」に、目標株価は4100円→4370円へそれぞれ引き上げた。

 東海東京では、同社は業績に占める持分法適用損益の割合が大きいと指摘。そのうち、約半数はニッタ・デュポンの半導体業界向けの研磨パッドやスラリーの販売とした。同社の実績PBRは1倍を割れて推移しており、25.3期以降の半導体関連業種向けの需要回復が本格化することにより、株価の上昇余地があると判断している。

★9:08  ヘッドウォータース-反落 「GPT-4o Realtime API」活用のAIエージェント提供開始
 ヘッドウォータース<4011.T>が反落。同社は6日、音声対話ソリューションのサービスラインナップに、「GPT-4o Realtime API」を活用した「Agentic Voice RAG」を追加したと発表した。
 
 今回、「GPT-4o Realtime API」を活用し、生成AIとの音声対話を日常の対話と同じスピードで回答する「リアルタイムスピーチ」に「Agentic RAG」を統合することで、「生成AIリアルタイム音声対話×企業独自ナレッジを付与した根拠のある応答」のAIエージェントを提供することが可能となったとしている。

 なお、株価への好影響は限定的となっている。
 

★9:09  クシム-急騰 同社に関する一部報道について見解を発表
 クシム<2345.T>が急騰。同社は6日、2025年1月22日付「DIAMOND online」、2025年2月25日に発売された「週刊ダイヤモンド」の同社に関する記事について、内容に誤りがあると発表した。
 
 「週刊ダイヤモンド」での「シークエッジの白井氏の接待交際費や家賃を同社が負担した」とする内容、「DIAMOND online」での「同社が新株予約権無償割り当て(ライツオファリング)で調達した資金でシークエッジ関連の暗号資産を購入し、その評価損で24年2~4月期に約10億円の特別損失を計上した」とする内容、および両誌の「調査委の望月真克委員長はシークエッジ出身のクシム監査等委員であり、第三者性がない」とする内容について、それぞれ同社の見解と論拠を示している。

★9:10  石原産業-いちよしがフェアバリューを引き上げ 今後ポジティブな株価材料が期待される
 石原産業<4028.T>が反落。いちよし経済研究所では、今後ポジティブな株価材料が期待されると指摘。レーティングは「A」を継続し、フェアバリューは2700円→2900円に引き上げた。

 いちよしでは、25.3期3Q(10-12月)の営業利益が前年同期比5.8倍の11億円となった点に言及。毎年3Qに主力工場の設備定修があり、収益水準は低くなるという。実態としては有機化学部門は堅調で、無機化学部門はやや低調であったと指摘。MLCC材料の売上は1Qからほぼ横ばい圏。海外MLCCメーカー向けの伸びを見込んでいたが、在庫調整の影響が残っており、高い伸びとはなっていないという。ただし2025年半ばには在庫調整も一巡し、生成AI関連や、販売が好調な中国製プラグインハイブリッド車など向けの成長を見込む。25.3期の営業利益を前期比13%減の100億円、26.3期の営業利益は同50%増の150億円と予想している。

★9:10  JRC-3日続伸 インドネシアで複数のソリューション製品受注 9200万円
 JRC<6224.T>が3日続伸。同社は6日、コンベヤ事業において、インドネシア企業より複数のソリューション製品を受注したと発表した。受注金額は9200万円。守秘義務契約に基づき顧客名は非開示とした。
 
 今回受注した案件については、26.2期の連結業績へ計上する予定だとしている。

★9:11  鈴茂器工-いちよしがフェアバリューを引き上げ  北米の大型案件の進捗に期待
 鈴茂器工<6405.T>が堅調。いちよし経済研究所では、北米の大型案件の進捗に期待。レーティングは「A」を継続し、フェアバリューは2600円→3000円に引き上げた。

 いちよしでは、25.3期3Q(10-12月)の営業利益は前年同期比38%増の6.7億円となった点に言及。値上げ効果が寄与したほか、国内では省人化需要からスーパー向けに海苔巻きロボットや、レストラン業態向けにFuwarica(ご飯盛付ロボット)が増加。海外では主に北米においてスーパー向けに寿司ロボットが伸長したという。同地域における省人化需要から事業環境は良好な模様で、日本食テイクアウトチェーン向けに、おにぎり成形用具の大型案件や、現地スーパーによる寿司ロボットの新規導入に伴う大型案件の今後の進捗に期待している。25.3期の営業利益を前期比36%増の20億円とし、3期ぶりの最高益更新予想の見方を維持した。


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