前場コメント No.2  フタバ、ニデック、高砂熱、日産自、不二サッシ、TBSHD

2025/04/25(金) 11:30
★9:03  フタバ産業-買い気配 今期営業益5.4%増見込む 配当方針変更と前期増配も発表
 フタバ産業<7241.T>が買い気配。同社は24日、26.3期通期の連結営業利益予想を160億円(前期比5.4%増)に、年間配当予想を40円(前期は38円)にすると発表した。生産体制の見直し、生産効率の向上、原価改善の推進、サプライチェーンの見直しおよび物流費の低減などに取り組むことにより、増収増益を見込む。

 25.3期通期の連結営業利益は152億円(前の期比21.0%減)だった。減収や、材料費・労務費・経費の増加が響いた。

 併せて、25.3期期末配当より、配当方針を変更すると発表した。変更後は、安定的な配当の維持を基本に、「株主資本配当率(DOE)」3.5%を下限とした累進配当とし、株主に対する利益還元の充実に努めるとしている。また、25.3期の期末配当を従来予想の18円に対し21円(うち創立80周年記念配3円、前の期末は20円)に決定した。

★9:04  ニデック-買い気配 今期営業益8%増見込む 前期は48%増
 ニデック<6594.T>が買い気配。同社は4月24日、26.3期通期の連結営業利益予想(IFRS)を2600億円(前期比8.2%増)にすると発表した。市場コンセンサスは2670億円。

 高収益構造へ「転換」、成長を支える「事業5本柱」へ「転換」、真のグローバル体制へ「転換」という、3つの観点で強力に「転換」を実行するとしている。前提為替レートは1米ドル140円、1ユーロ155円とした。

 併せて、25.3期通期の連結営業利益は2402億円(前の期比48.4%増)だったと発表した。精密小型モータにおけるHDD用モータの回復、新分野となる水冷モジュールの売り上げ拡大、家電・商業・産業用におけるエネルギー分野を中心とした需要拡大が収益改善をけん引し、過去最高を更新した。

★9:05  高砂熱学工業-反発 前期営業益を上方修正 増配も発表
 高砂熱学工業<1969.T>が反発。同社は25日8時50分、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の285億円から324億円(前の期比33.9%増)に上方修正すると発表した。

 大型工事における効率的な施工体制などによる工事進ちょくと収益性の改善が進んだことを踏まえた。

 併せて、25.3期の期末配当予想を79円から102円(前の期末は91円)に上方修正すると発表した。年間配当は144円→167円(前の期は129円)となる。

★9:05  日産自動車-4日続伸 前期最終赤字最大7500億円見込むも悪材料出尽くし
 日産自動車<7201.T>が4日続伸。同社は24日に、25.3期通期の連結純損益予想を従来の800億円の赤字から7000億円の赤字~7500億円の赤字(レンジ形式、前期は4266億円の黒字)に下方修正すると発表した。

 競争環境の変化や販売パフォーマンスの悪化が響いた。また、北米、中南米、欧州、日本における資産の徹底的な見直しによる5000億円を超える減損損失および600億円を超える構造改革費用を計上することも響く。
 なお、純損益については、現在進行中の「ターンアラウンド」の取り組みに関する費用を算定中であり、現段階で最終的な見込みを予想することが困難であることから、現状を適切に表現するため、特定値ではなくレンジ形式で開示している。

 併せて、未定としていた期末配当予想を無配(前期は15円)とすることも発表した。年間配当も無配(前期は20円)となる。

 しかし、株価は悪材料出尽くしで買いが入っている。

★9:06  不二サッシ-買い気配 前期営業益を上方修正 増配も発表
 不二サッシ<5940.T>が買い気配。同社は24日、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の20.0億円から24.0億円(前の期比35.4%増)に上方修正すると発表した。

 建材事業においてビル新築事業やリニューアル事業が好調に推移したことなどにより、全体として収益性が向上した。価格改定が浸透し、採算性の改善に寄与したことも踏まえた。

 併せて、25.3期の期末配当予想を20円から25円(前の期末は20円)に上方修正すると発表した。年間配当予想も同額となる。

★9:06  TBSHD-3日ぶり反発 投資有価証券の一部を売却 投資有価証券売却益は93億円
 TBSホールディングス<9401.T>が3日ぶり反発。同社は24日に、同社の完全子会社が保有する投資有価証券の一部売却を決議し、特別利益(投資有価証券売却益)を計上する見込みだと発表した。

 同社の完全子会社2社保有の上場有価証券4銘柄で、投資有価証券売却益は約93億円。25.3期連結決算発表時に、上記の投資有価証券売却益を織り込んだ26.3期の通期連結業績予想を発表する予定としている。

 同日に、「同社株式にかかる買収提案への対応方針」について、2025年6月開催予定の第98期定時株主総会に廃止を提案しないことを確認するとともに、有効期間を3年間から1年間に変更することを決定したと発表している。



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