後場コメント No.6 デリカフーズ、明治HD、森尾電、日ヒューム、京阪HD、不動テトラ

2025/05/09(金) 15:32
★14:11  デリカフーズ-後場急騰 今期営業益74%増見込む 前期は計画上振れ
 デリカフーズホールディングス<3392.T>が後場急騰。同社は14日、26.3期通期の連結営業利益予想を14.0億円(前期比73.8%増)に、年間配当予想を15円(前期は12円)にすると発表した。市場コンセンサスは11.0億円。

 取引採算を丁寧に見極めながら、取引先の幅広いニーズに応えること、物流部門を始めとするグループ総合力を発揮していくことで安定的な売上拡大をめざす。また、特に天候不順が収益に与える影響を抑制するべく、仕入れ・在庫の厳格管理に加え、本部集中購買の導入や貯蔵機能の拡充など調達面の強化を進め、仕入れコストの安定的なコントロールを実現するとしている。

 25.3期通期の連結営業利益は8.1億円(前の期比29.0%減)だった。会社計画の6.0億円から上振れた。4Qに入り、野菜の価格が総じて落ち着いたことなどが寄与した。

★14:15  明治HD-後場急落 今期営業益7%増見込む コンセンサス下回る 前期は計画下振れ
 明治ホールディングス<2269.T>が後場急落。同社は9日14時、26.3期通期の連結営業利益予想を910億円(前期比7.4%増)に、年間配当予想を105円(前期は100円)にすると発表した。市場コンセンサスは918億円。

 食品セグメントについては、国内は原材料価格などのコストアップに対し、スピード感を伴った対応を継続する。海外では中国におけるリバイバルプランに沿った構造改革、米国でのチョコレートスナックを中心とした販路拡大などに取り組む。医薬品は、国内で高い需要が続いている注射用抗菌薬の安定供給などに取り組む。
 
 25.3期通期の連結営業利益は847億円(前の期比0.5%増)だった。会社計画は860億円。主直の食品セグメントはカカオ事業が増益となったものの、ニュートリション事業、フードソリューション事業が減益となった。医薬品セグメントは国内事業が伸長した。これらの結果、小幅な営業増益となった。

★14:21  森尾電機-後場急騰 前期最終益を上方修正 増配も発表
 森尾電機<6647.T>が後場急騰。同社は9日14時、25.3期通期の連結純利益予想を従来の2.2億円から5.7億円(前の期比2.7倍)に上方修正すると発表した。

 増収に加え、繰延税金資産の計上による法人税等調整額(益)の計上を踏まえた。

 併せて、25.3期の期末配当予想を50円から60円(前の期末は50円)に上方修正すると発表した。年間配当予想も同額となる。

★14:23  日本ヒューム-後場急落 今期最終益26%減見込む 前期は59%増
 日本ヒューム<5262.T>が後場急落。同社は9日14時、26.3期通期の連結純利益予想を22.7億円(前期比25.5%減)に、年間配当予想を44円(前期は38円)にすると発表した。

 2023年度において中期経営計画「23-27計画R」を策定し、2年目で収益目標を超過達成したことにより、3年目にあたる2025年度は前倒しで最終年度の経営目標値を達成すべく、まい進するとしている。

 25.3期通期の連結純利益は30.5億円(前の期比59.2%増)だった。固定資産売却益および投資有価証券売却益を特別利益に計上したことなどが寄与した。

★14:24  京阪HD-後場下げ幅縮小 今期営業益6%増見込む 前期は24%増
 京阪ホールディングス<9045.T>が後場下げ幅縮小。同社は9日14時、26.3期通期の連結営業利益予想を446億円(前期比6.0%増)に、年間配当予想を89円(前期は40円)にすると発表した。市場コンセンサスは424億円。

 大阪・関西万博の開催による需要の確実な取り込みを図るとともに、運輸業における運賃改定の実施による増収を計画する。不動産業における開発案件の事業用地売却やホテルコンドミニアムの分譲なども見込み、増益の見通し。

 25.3期通期の連結営業利益は421億円(前の期比24.1%増)だった。レジャー・サービス業や運輸業における国内需要およびインバウンド需要の取り込み、不動産業における開発案件の事業用地売却などが寄与した。

★14:27  不動テトラ-後場マイナス転換 今期営業益26%増見込むもコンセンサスを下回る
 不動テトラ<1813.T>が後場マイナス転換。同社は9日14時15分、26.3期通期の連結営業利益予想を40.0億円(前期比25.9%増)に、年間配当予想を70円(前期は60円)にすると発表した。市場コンセンサスは48.0億円。

 受注高は、手持ち受注高の水準や配置技術者に制限もあり大きく増加は見込めないものの、売上高については、期首より繰越大型工事を中心に高稼働を予定していることから、目標に掲げる売上高に近い水準を見込むとしている。

 25.3期通期の連結営業利益は31.8億円(前の期比19.6%増)だった。進ちょく遅れのあった大型工事の稼働の本格化などにより、土木事業がセグメント黒字となったことなどが寄与した。

 なお、株価はコンセンサス予想を下回る結果となったことで、売りが優勢となっている。


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