ステラファーマ 株式会社最近の株価注目度/B
コード/4888市場/マザーズ業種/医薬品売買単位/100株
事業内容BNCT(ホウ素中性子捕捉療法)に使用されるホウ素医薬品の開発および製造販売
スケジュール価格情報
仮条件決定4/2仮条件400 〜 460
ブックビルディング期間4/6 - 4/12
公開価格決定4/13公開価格460
申込期間4/14 - 4/19初値予想
※有料情報のご案内
510
払込期日4/21
上場4/22初値712
※スケジュールは上場企業都合により変更になる場合があります。
基本事項https://stella-pharma.co.jp/
代表者名上原幸樹(上場時43歳10カ月)/1977年生
本店所在地大阪府大阪市中央区高麗橋
設立年2007年
従業員数43人 (2/28現在)(平均44.9歳、年収678万円)
株主数5人 (目論見書より)
資本金1,999,964,000円 (3/19現在)
上場時発行済み株数27,528,800株 (別に潜在株式978,800株)
公開株数8,500,000株(公募7,391,400株、オーバーアロットメント1,108,600株)
シンジケート公開株数7,391,400株 
(別に1,108,600株)/
単位(株)単位(%)
主幹事証券みずほ5,543,80075.00
引受証券大和886,90012.00
引受証券SMBC日興295,6004.00
引受証券いちよし147,8002.00
引受証券エース147,8002.00
引受証券岩井コスモ147,8002.00
引受証券SBI147,8002.00
引受証券楽天73,9001.00
大株主※潜在株式を含む単位(株)単位(%)
ステラケミファ(株)親会社12,760,00060.43
(株)INCJ特別利害関係者など7,000,00033.15
住友重機械工業(株)特別利害関係者など200,0000.95
浅野智之代表取締役会長185,0000.88
藪和光取締役167,0000.79
上原幸樹代表取締役社長160,0000.76
(株)スズケン特別利害関係者など88,7000.42
(株)ハイメディック特別利害関係者など88,7000.42
槌谷武従業員35,5000.17
藤井祐一取締役33,5000.16
村上祐子従業員33,5000.16
中島秀紀従業員33,5000.16
林利充執行役員33,5000.16
業績動向(百万円)売上高営業利益経常利益純利益
(単独実績)2019.30-861-856-859
(単独実績)2020.30-951-959-962
(単独予想)2021.3205-688-658-661
(単独3Q累計実績)2021.3155-502-502-504
1株当たりの数値(円)EPSBPS配当
(単独予想)2021.3-33.01-0
調達資金使途臨床試験などの開発資金、海外展開のため技術移管などに係る開発資金、借入金の返済、人件費
連結会社0社
参考類似企業今期予想PER(3/31)
4109  ステラケミファ19.0倍(連結予想 )
4587  ペプチド179.2倍(連結予想 )
6302  住友重17.2倍(連結予想 )
事業詳細
 ステラケミファのホウ素剤開発子会社。放射線による新たながん治療法「BNCT(ホウ素中性子捕捉療法)」を実用化するため、BNCT用のホウ素薬剤を研究・開発している。

 BNCTはホウ素の安定同位体「B-10」とエネルギーの低い低速の中性子「熱中性子」の核分裂反応を利用し、がん細胞を選択的に破壊する放射線治療の一手法である。B-10の原子核は熱中性子をよく吸収し、ヘリウム原子核「4He核(α粒子)」とリチウム原子核「7Li核」に分裂する。これら原子核は細胞を破壊する能力が非常に大きい一方、影響範囲は4〜9ミクロンと極めて短い。また、熱中性子自体の細胞破壊能力は小さい。これらの性質を利用し、B-10を含む物質をがん細胞に選択的に集積させ熱中性子を照射することで、がん細胞を選択的に破壊することができる。
 ステラファーマは2020年3月に、切除不能な局所進行または局所再発の頭けい部がんを効能・効果としたBNCT用ホウ素薬剤「ステボロニン(開発品名:SPM-011)」について世界で初めて薬事承認を取得した。これに伴い総合南東北病院と大阪医科大学付属病院にて、BNCTによる治療が開始されている。

 なお、原材料であるB-10を高純度(99%以上)に濃縮する技術は親会社ステラケミファが国内で唯一(世界でも2社のみ)保有しており、原料を独占的に仕入れる契約を締結している。

 2020年3月期の売上高構成比は医薬品事業100%。主な販売先は医薬品卸のエス・ディ・コラボ100%。

「1株当たりの数値」においての注意
※BPS(1株当たり純資産)は直近四半期末の純資産に、公募による調達資金と2016年以降の上場銘柄については通期純利益予想の未経過分を足し、上場時発行済み株数で除したもの。純資産からは優先株式の発行金額・配当金や少数株主持ち分などを控除する。上場時発行済み株式数からは自己株式数を控除する。